9719 SCSK

時価

1兆49億円

PER 予

22.56倍

2010年以降

4.29-27.64倍
（2010-2024年）

3.32倍

2010年以降

0.51-3.77倍
（2010-2024年）

2.12%

ROE 予

14.72%

ROA 予

9.44%

退職給付引当金の増減額（△は減少）、平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション、営業利益（△損失） - ITプラットフォーム他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付引当金の増減額（△は減少）	平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション	営業利益（△損失） - ITプラットフォーム	租税公課	純損益を通じて公正価値で測定する金融資産	自己株式の処分
2020/03	-	3,357	102億	34.3億	220百万	-
2021/03	-	-	113億 +10.9%	36.2億 +5.7%	3百万 -98.6%	-
2022/03	-	-	119億 +5.2%	37.6億 +3.9%	62百万大幅増	-
2023/03	-	-	128億 +8%	38.6億 +2.7%	68百万 +9.7%	-
2024/03	-	-	126億 -2%	39.7億 +2.9%	841百万大幅増	-

2020年3月

退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション: 3,357
営業利益（△損失） - ITプラットフォーム: 101億8600万
租税公課: 34億2500万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産: 2億2000万
自己株式の処分: -

2021年3月

退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション: -
営業利益（△損失） - ITプラットフォーム: 112億9800万
租税公課: 36億2000万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産: 300万
自己株式の処分: -

2022年3月

退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション: -
営業利益（△損失） - ITプラットフォーム: 118億8400万
租税公課: 37億6200万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産: 6200万
自己株式の処分: -

2023年3月

退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション: -
営業利益（△損失） - ITプラットフォーム: 128億3300万
租税公課: 38億6200万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産: 6800万
自己株式の処分: -

2024年3月

退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - ビジネスソリューション: -
営業利益（△損失） - ITプラットフォーム: 125億7100万
租税公課: 39億7300万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産: 8億4100万
自己株式の処分: -