退職給付引当金の増減額（△は減少）、利益準備金の積立、未払金他5件
2008年3月
2009年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -900万
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 27億1900万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 5億3000万
2010年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -4800万
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 16億9500万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 1億7500万
2011年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -700万
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 25億1400万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 1億1200万
2012年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 39億7300万
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 106億6000万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 建設仮勘定
- 10億4100万
2013年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 35億800万
- 利益準備金の積立
- 1億8700万
- 未払金
- 60億6900万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 6億2700万
2014年3月
2015年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 82億3000万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- 449億8100万
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 118億7400万
2016年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 68億6000万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- 467億5400万
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 32億7100万
2017年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 48億9600万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- 482億8000万
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 45億1800万
2018年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 56億9800万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- 471億3700万
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 125億8100万
2019年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 51億8300万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- 882
- 償却原価で測定する金融負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 23億1000万
2020年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 50億3800万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- 890
- 償却原価で測定する金融負債
- 4億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 47億4500万
2021年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 45億5200万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- 4億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 57億4300万
2022年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 54億8000万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- 5億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 99億500万
2023年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 44億4200万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- 4億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 5億5000万
2024年3月
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 利益準備金の積立
- -
- 未払金
- 63億9200万
- 外部顧客への売上高 - 流通システム
- -
- 従業員数 - 流通・メディアシステム
- -
- 償却原価で測定する金融負債
- 6億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 建設仮勘定
- 14億1800万