建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却損の注記

※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物	4百万円	―百万円
工具、器具及び備品	2 〃	0 〃

2021/06/23 14:25

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物	0百万円	―百万円
工具、器具及び備品	0 〃	0 〃

2021/06/23 14:25

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物	12百万円	0百万円
工具、器具及び備品	24 〃	16 〃

2021/06/23 14:25

#4 売上原価明細書（連結）

(注) 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(百万円)	当事業年度(百万円)
建物	33	48
工具、器具及び備品	276	152

(原価計算の方法)
当社の原価計算は、プロジェクト別個別原価計算であります。

2021/06/23 14:25

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。

・netXDC設備増強	建物	8,689	百万円
	工具、器具及び備品	288	百万円
	建設仮勘定	4,855	百万円
・自社利用ソフトウェア	ソフトウェア	4,582	百万円
・販売用ソフトウェア	ソフトウェア	327	百万円

2021/06/23 14:25

#6 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(3) 減価償却費及び償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費及び償却費等であります。
(4) 設備投資の調整額は、本社建物等全社資産に係る設備投資額等であります。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)

2021/06/23 14:25

#7 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(1) 借手側
当社グループは、オフィスとして建物を賃借しています。これらの契約のなかには契約期間終了後に一定期間の賃貸借契約を延長又は解約するオプションが含まれているものがあります。当社グループは、オフィスのリース期間を1～28年と見積っております。またこれらの契約のなかには、契約期間内の賃料改訂条項が含まれている契約があります。
当社グループは、オフィス以外にIT機器等をリースしており、IT機器等のリース期間は1～9年であります。このなかには、契約期間終了時に当社グループが当該資産を購入できるオプションを有しているリースや、当社グループが契約期間終了時のリース資産の残存価値を保証しているリースがあります。

2021/06/23 14:25

#8 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）

② 資産除去債務
主にオフィス関連の建物の不動産賃貸借契約等に伴う原状回復義務に備えるため、過去の実績及び第三者の見積りに基づき将来支払うと見込まれる金額を計上したものであります。
経済的便益の流出が予測される時期は、主に各連結会計年度末日より1年を経過した後の時期になることが見込まれておりますが、将来の事業計画等により影響を受けます。

2021/06/23 14:25

#9 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

有形固定資産については、原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した額で測定しております。
取得原価には資産の取得に直接関連する費用、資産の解体及び除去費用、原状回復費用の当初見積額、並びに資産計上の要件を満たす借入コストが含まれております。2019年4月1日(当社グループのIFRS移行日)時点の特定の土地及び建物の取得原価は、IFRS第1号の免除規定を適用し、移行日における有形固定資産項目の公正価値をみなし原価として使用することを選択しております。有形固定資産の構成要素の耐用年数が構成要素ごとに異なる場合は、それぞれ別個の有形固定資産項目として計上しております。
② 取得後の支出

2021/06/23 14:25