- 9716
- 2026/10/08
- 時価
- 1409億円
- PER 予
- 14.2倍
- 2010年以降
- 8.6-55.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.16倍
- 2010年以降
- 0.46-4.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.74%
- ROE 予
- 15.21%
- ROA 予
- 10.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
乃村工藝社(9716)の外部顧客への売上高 - ディスプレイ事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年2月28日
- 988億5800万
- 2014年2月28日 -3.08%
- 958億1500万
- 2015年2月28日 +5.13%
- 1007億2800万
- 2016年2月29日 +5.22%
- 1059億8200万
- 2017年2月28日 +6.75%
- 1131億3300万
- 2018年2月28日 +0.07%
- 1132億800万
- 2019年2月28日 +9.21%
- 1236億3900万
- 2020年2月29日 +14.17%
- 1411億5500万
- 2021年2月28日 -24.21%
- 1069億8800万
- 2022年2月28日 +3.09%
- 1102億9300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (移行リスク)2026/05/26 15:10
ディスプレイ事業は、合板や鋼材等の建築資材製造時に温室効果ガス排出を伴う材料を使用いたします。また、気候変動対応の進む海外トップブランドや環境配慮型のオフィス・イベント等の受注といった特性があることを踏まえ、「カーボンプライシング(炭素税や排出量取引制度等の拡大)による運用コストの増加」、「気候変動対応への遅れによる機会喪失」、「持続可能施工需要の拡大」等を関連性の高い移行リスク/機会として特定しています。
(物理リスク) - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2026/05/26 15:10
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/05/26 15:10
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 事業の内容
- 3【事業の内容】2026/05/26 15:10
乃村工藝社グループ(以下、「当社グループ」という。)は当社、連結子会社7社により構成されており、ディスプレイ事業におきまして、集客環境づくりの調査・コンサルティング、企画・デザイン、設計、制作施工ならびに各種施設・イベントの活性化、運営管理などの業務をおこなっているほか、これらに関連する事業活動を展開しております。
ディスプレイ事業における市場分野別の区分概要は次のとおりであります。 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 顧客との契約から生じる収益のうち、収益の認識時期により分解した情報は次のとおりです。2026/05/26 15:10
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) その他の収益 - - 外部顧客への売上高 150,256 162,679
当社グループの主要な事業であるディスプレイ業は、顧客との工事請負契約・業務委託契約等に基づき、主として集客環境づくりの調査・コンサルティング、企画・デザイン、設計、制作施工ならびに各種施設・イベント活性化、運営管理等を行う義務を負っております。 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/05/26 15:10 - #7 従業員の状況(連結)
- (注)1 従業員は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を記載しております。なお、委任契約型の執行役員は従業員数には含めておりません。2026/05/26 15:10
2 当社グループはディスプレイ事業の単一セグメントであるため、セグメント別の従業員数は記載しておりません。
(2)提出会社の状況 - #8 株式の保有状況(連結)
- a.保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容2026/05/26 15:10
当社は、取引先等との間の事業上の関係を維持・強化することにより、当社の主力事業であるディスプレイ事業の領域拡大に寄与するものと考えており、これによって中長期的な企業価値を向上させることを目的として取引先等である上場会社の株式を保有することがあります。
こうした政策保有株式に関して、当社は縮減することを基本方針とし、中長期的な保有意義が認められない政策保有株式については売却することを検討しております。