建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～41年
機械装置及び車輌運搬具 6～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2014/06/26 9:19

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損は次の通りであります。

前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物附属設備	2,694千円		17,771千円
構築物	-		15

2014/06/26 9:19

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次の通りであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	8,094,596千円	8,045,159千円
構築物	210,492	254,900

担保債務は次の通りであります。

2014/06/26 9:19

#4 関連当事者情報、財務諸表（連結）

担保受入れの取引金額は、当事業年度末日現在の貸付金残高であります。
(3) 土地・建物の売却価額については、近隣の取引事例を参考に決定しております。
2.親会社又は重要な関連会社に関する注記

2014/06/26 9:19