#1 主要な設備の状況: (注)1.建物の本体については賃借しており、その年間賃借料を建物及び構築物の( )内に記載しております。
2.帳簿価額欄のその他は工具、器具及び備品の価額であります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日から平成19年3月31日の間に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
その他 5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/28 12:55
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日から平成19年3月31日の間に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日から平成19年3月31日の間に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日から平成19年3月31日の間に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
その他 2～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/28 12:55