建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億3000万
- 2009年3月31日 -10.77%
- 1億1600万
- 2010年3月31日 -17.24%
- 9600万
- 2011年3月31日 -15.63%
- 8100万
- 2012年3月31日 -34.57%
- 5300万
- 2013年3月31日 -16.98%
- 4400万
- 2014年3月31日 -15.91%
- 3700万
- 2015年3月31日 +5.41%
- 3900万
- 2016年3月31日 -5.13%
- 3700万
- 2017年3月31日 +248.65%
- 1億2900万
- 2018年3月31日 -3.88%
- 1億2400万
- 2019年3月31日 -10.48%
- 1億1100万
- 2020年3月31日 +3.6%
- 1億1500万
- 2021年3月31日 +24.35%
- 1億4300万
- 2022年3月31日 -3.5%
- 1億3800万
- 2023年3月31日 -5.07%
- 1億3100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
ソフトウエアパッケージ開発原価
見積販売数量を基準として販売数量に応じた割合に基づく償却額と、販売可能期間(3~5年)に基づく償却額のいずれか多い金額をもって償却しております。
自社利用ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/26 12:55 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/26 12:55
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0 0 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。2023/06/26 12:55
2.減損損失累計額については、建物に関しては減価償却累計額に含めて、土地、その他に関しては直接控除した金額を表示しております。建物 パーテーション工事 8百万円 ソフトウエア 製品マスター 305百万円 ソフトウエア仮勘定 製品マスター仕掛品 266百万円 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/26 12:55
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/26 12:55
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を使用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。