クレオ（9698）の建物の推移 - 通期

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

当社グループは、マテリアリティである「カーボンニュートラルへの取組」に基づき、温室効果ガス(GHG)排出量の削減に向けた取組を推進しております。
当社グループは、自社での固定資産(建物・車両等)の保有していないため、化石燃料の直接使用(Scope 1)は極めて限定的(2024年度実績:0t-CO₂)となっております。そのため、電力消費に伴う間接排出(Scope 2)を主たる削減対象範囲と定め、以下の通り削減目標を策定いたしました。
1.指標及び目標

2026/06/22 15:41

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
ソフトウエアパッケージ開発原価
見積販売数量を基準として販売数量に応じた割合に基づく償却額と、販売可能期間(3～5年)に基づく償却額のいずれか多い金額をもって償却しております。
自社利用ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/22 15:41

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
工具、器具及び備品	-	0

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#4 戦略（連結）

略、指標及び目標
当社グループは、マテリアリティである「カーボンニュートラルへの取組」に基づき、温室効果ガス(GHG)排出量の削減に向けた取組を推進しております。
当社グループは、自社での固定資産(建物・車両等)の保有していないため、化石燃料の直接使用(Scope 1)は極めて限定的(2024年度実績:0t-CO₂)となっております。そのため、電力消費に伴う間接排出(Scope 2)を主たる削減対象範囲と定め、以下の通り削減目標を策定いたしました。
1.指標及び目標
目標:2030年度までに、SBTのWB2℃(2℃を十分に下回る)水準に整合するGHG排出量15%以上の削減(年平均2.5%削減)
基準年:2024年度(実績値:414.1t-CO₂)
2.具体的な取組
目標達成に向け、主に以下の施策を段階的に実施してまいります。
・テナントビルにおける省エネ推進:LED化等での消費電力の削減を図ります。
・グリーン電力プランの導入検討
・省エネ活動の継続:グループ各拠点での排出の抑制に努めます。2026/06/22 15:41

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	WEB会議用ブース	3百万円
ソフトウエア	製品マスター	352百万円
ソフトウエア仮勘定	製品マスター仕掛品	375百万円

2.減損損失累計額については、建物に関しては減価償却累計額に含めて、土地、ソフトウエアに関しては直接控除した金額を表示しております。

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/22 15:41

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を使用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/22 15:41