クレオ（9698）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 128億9200万
- 2009年3月31日 -6%
- 121億1900万
- 2009年12月31日 -42.63%
- 69億5300万
- 2010年3月31日 +36.89%
- 95億1800万
- 2010年6月30日 -80.92%
- 18億1600万
- 2010年9月30日 +141.69%
- 43億8900万
- 2010年12月31日 +54.93%
- 68億
- 2011年3月31日 +39.66%
- 94億9700万
- 2011年6月30日 -79.07%
- 19億8800万
- 2011年9月30日 +133.9%
- 46億5000万
- 2011年12月31日 +52.86%
- 71億800万
- 2012年3月31日 +38.66%
- 98億5600万
- 2012年6月30日 -78.6%
- 21億900万
- 2012年9月30日 +149.6%
- 52億6400万
- 2012年12月31日 +51.98%
- 80億
- 2013年3月31日 +38.05%
- 110億4400万
- 2013年6月30日 -80.41%
- 21億6400万
- 2013年9月30日 +146.12%
- 53億2600万
- 2013年12月31日 +51.28%
- 80億5700万
- 2014年3月31日 +41.33%
- 113億8700万
- 2014年6月30日 -79.13%
- 23億7600万
- 2014年9月30日 +128.32%
- 54億2500万
- 2014年12月31日 +50.16%
- 81億4600万
- 2015年3月31日 +40.25%
- 114億2500万
- 2015年6月30日 -81.11%
- 21億5800万
- 2015年9月30日 +119.6%
- 47億3900万
- 2015年12月31日 +48.51%
- 70億3800万
- 2016年3月31日 +46.42%
- 103億500万
- 2016年6月30日 -76.52%
- 24億2000万
- 2016年9月30日 +122.27%
- 53億7900万
- 2016年12月31日 +50.31%
- 80億8500万
- 2017年3月31日 +42.97%
- 115億5900万
- 2017年6月30日 -77.71%
- 25億7700万
- 2017年9月30日 +116.61%
- 55億8200万
- 2017年12月31日 +52.22%
- 84億9700万
- 2018年3月31日 +44.38%
- 122億6800万
- 2018年6月30日 -76.86%
- 28億3900万
- 2018年9月30日 +117.72%
- 61億8100万
- 2018年12月31日 +50.61%
- 93億900万
- 2019年3月31日 +45.3%
- 135億2600万
- 2019年6月30日 -77.84%
- 29億9800万
- 2019年9月30日 +127.89%
- 68億3200万
- 2019年12月31日 +50.29%
- 102億6800万
- 2020年3月31日 +42.42%
- 146億2400万
- 2020年6月30日 -79.68%
- 29億7200万
- 2020年9月30日 +127.05%
- 67億4800万
- 2020年12月31日 +48.33%
- 100億900万
- 2021年3月31日 +47.32%
- 147億4500万
- 2021年6月30日 -78.29%
- 32億100万
- 2021年9月30日 +123.77%
- 71億6300万
- 2021年12月31日 +49.42%
- 107億300万
- 2022年3月31日 +38.13%
- 147億8400万
- 2022年6月30日 -76.85%
- 34億2300万
- 2022年9月30日 +109.55%
- 71億7300万
- 2022年12月31日 +48.56%
- 106億5600万
- 2023年3月31日 +37.85%
- 146億8900万
- 2023年6月30日 -76.83%
- 34億400万
- 2023年9月30日 +105.14%
- 69億8300万
- 2023年12月31日 +51.34%
- 105億6800万
- 2024年3月31日 +35.8%
- 143億5100万
- 2024年6月30日 -77.12%
- 32億8300万
- 2024年9月30日 +111.85%
- 69億5500万
- 2024年12月31日 +49.43%
- 103億9300万
- 2025年3月31日 +39.72%
- 145億2100万
- 2025年6月30日 -76.97%
- 33億4400万
- 2025年9月30日 +110.97%
- 70億5500万
- 2025年12月31日 +49.03%
- 105億1400万
- 2026年3月31日 +38.57%
- 145億6900万
個別
- 2008年3月31日
- 97億5000万
- 2009年3月31日 -4.61%
- 93億100万
- 2010年3月31日 -20.18%
- 74億2400万
- 2011年3月31日 -0.89%
- 73億5800万
- 2012年3月31日 -98.45%
- 1億1400万
- 2013年3月31日 +49.12%
- 1億7000万
- 2014年3月31日 +21.76%
- 2億700万
- 2015年3月31日 +42.03%
- 2億9400万
- 2016年3月31日 +43.54%
- 4億2200万
- 2017年3月31日 +2.84%
- 4億3400万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 59億1400万
- 2019年3月31日 +15.13%
- 68億900万
- 2020年3月31日 +15.29%
- 78億5000万
- 2021年3月31日 +5.13%
- 82億5300万
- 2022年3月31日 -3.73%
- 79億4500万
- 2023年3月31日 -2.86%
- 77億1800万
- 2024年3月31日 +1.39%
- 78億2500万
- 2025年3月31日 +5.33%
- 82億4200万
- 2026年3月31日 +0.3%
- 82億6700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/22 15:41
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 7,055 14,569 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 456 1,132 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/22 15:41
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/22 15:41
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 アマノ株式会社 2,090 主にソリューションサービス事業 富士通株式会社 1,797 主に受託開発事業 - #4 事業等のリスク
- ・システム運用・サービス事業2026/06/22 15:41
システム運用・サービス事業の売上高の約66%はLINEヤフー株式会社との取引によるものです。同社が当社の株式を13.6%保有しており、取引開始以来安定したものとなっております。しかし、LINEヤフー株式会社における経営方針や経営状況の変化などにより現在外部委託している業務を内製化に切り替えるなどの可能性があり、その程度によっては同事業の経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
このリスクに対応するため、同事業の取引先をLINEヤフー株式会社以外の企業へ拡大することや受託する業務の種類の多様化、高度化などによりリスクを分散、回避するための取り組みを行っております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/22 15:41 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- 2026/06/22 15:41
売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 15,065 15,091 セグメント間取引消去 △544 △521 連結財務諸表の売上高 14,521 14,569 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2026/06/22 15:41
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続く中、ITサービス市場においては、生産性向上や競争力強化を目的としたDX投資が引き続き堅調に推移いたしました。一方で、主要顧客やエンドユーザにおける開発の内製化及びAI化の急速な進展やITエンジニアの採用競争の激化など、事業環境は大きく変化しております。このような環境の中、当社グループは成長事業と位置づける「ソリューションサービス事業」を中心に、ストックビジネスの拡充に注力いたしました。その結果、同事業が牽引し、営業利益は当初予想を上回る結果となりました。2026/06/22 15:41
今後の持続的な成長に向けては、トップライン(売上高)のさらなる伸長を図るとともに、グループ間の事業連携をより一層強化していくことが重要課題と認識しております。そのため、2025年4月に「グループ戦略推進室」を新設し、俯瞰的・包括的なグループ戦略の策定や迅速な意思決定を行う体制を整えました。あわせて、営業組織を従来の製品特化型から「クロスセル志向型」へ一本化し、グループの総合力を活かした提案活動を強化しております。また、社内DXとAI活用を強力に推し進めるため、新たに「DX本部」を独立組織として発足させ、自社製品へのAI組み込みや業務プロセスの変革を通じ、DXの「守り」から「攻め」への転換を図っております。
(2)DX(デジタルトランスフォーメーション)方針 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 4.DX推進の指標(KPI)2026/06/22 15:41
戦略の進捗を測定する重要な指標として、成長事業である「ソリューションサービス事業の売上高」をDX推進の成果指標として位置づけております。加えて、デジタル研修の受講率や高度ITスキル保有者数などの先行指標をモニタリングすることで、投資対効果の可視化と施策の継続的な改善に取り組んでおります。
当連結会計年度における当社グループの状況は、売上高は前年同期比で47百万円増加し、営業利益は前年同期比で64百万円増加いたしました。親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比で1億10百万円増加となりました。 - #10 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (3) 売上高2026/06/22 15:41
(注)当事業年度末において進捗中のプロジェクトにつき、売上高に計上した金額であります。(単位:百万円) 前事業年度 当事業年度 売上高(注) 410 365
当社においては、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等に基づき、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (3) 売上高2026/06/22 15:41
(注)当連結会計年度末において進捗中のプロジェクトにつき、売上高に計上した金額であります。(単位:百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高(注) 422 376
当社グループにおいては、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等に基づき、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。 - #12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/06/22 15:41
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 2,116百万円 2,038百万円 売上原価 180 508 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/22 15:41
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項 (収益認識関係) 1. 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
