ウィザス（9696）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -6億1529万
- 2010年9月30日
- -3億3517万
- 2010年12月31日
- -1295万
- 2011年3月31日
- 3億4609万
- 2011年6月30日
- -3億1559万
- 2011年9月30日
- -2億4519万
- 2011年12月31日
- -658万
- 2012年3月31日
- 2億9467万
- 2012年6月30日
- -3億8460万
- 2012年9月30日
- -2億7807万
- 2012年12月31日
- -6142万
- 2013年3月31日 -23.23%
- -7569万
- 2013年6月30日 -493.17%
- -4億4898万
- 2013年9月30日
- -3億9235万
- 2013年12月31日
- -3億5902万
- 2014年3月31日
- -1億4082万
- 2014年6月30日
- -8558万
- 2014年9月30日
- 2億4553万
- 2014年12月31日 +182.59%
- 6億9384万
- 2015年3月31日 -15.24%
- 5億8808万
- 2015年6月30日
- -1億5060万
- 2015年9月30日
- 1億1882万
- 2015年12月31日 +227.56%
- 3億8920万
- 2016年3月31日 +38.03%
- 5億3724万
- 2016年6月30日
- -3億1286万
- 2016年9月30日
- -1億3150万
- 2016年12月31日
- 2億5533万
- 2017年3月31日 -43.26%
- 1億4488万
- 2017年6月30日
- -2億8504万
- 2017年9月30日
- 4709万
- 2017年12月31日 +607.94%
- 3億3340万
- 2018年3月31日 -28.22%
- 2億3932万
- 2018年6月30日
- -2億7900万
- 2018年9月30日
- 2367万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 3億2301万
- 2019年3月31日 +73.74%
- 5億6120万
- 2019年6月30日
- -2億4268万
- 2019年9月30日
- 5640万
- 2019年12月31日 +980.59%
- 6億946万
- 2020年3月31日 -50.06%
- 3億436万
- 2020年6月30日
- -3億6107万
- 2020年9月30日
- -2億6936万
- 2020年12月31日
- 3億1125万
- 2021年3月31日 +128.03%
- 7億976万
- 2021年6月30日 -97.27%
- 1939万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 5億1038万
- 2021年12月31日 +174.49%
- 14億93万
- 2022年3月31日 +10.67%
- 15億5035万
- 2022年6月30日
- -1696万
- 2022年9月30日
- 3億5039万
- 2022年12月31日 +155.23%
- 8億9430万
- 2023年3月31日 -40.68%
- 5億3048万
- 2023年6月30日 -90.88%
- 4839万
- 2023年9月30日 +795.23%
- 4億3326万
- 2023年12月31日 +93.15%
- 8億3686万
- 2024年3月31日 +20.73%
- 10億1036万
- 2024年6月30日
- -4347万
- 2024年9月30日
- 2億6235万
- 2024年12月31日 +91.48%
- 5億234万
- 2025年3月31日 -26.98%
- 3億6680万
- 2025年6月30日
- -2億9973万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 10:58
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 10:58
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
