#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
イ.商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ロ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ハ.原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ニ.貯蔵品
最終仕入原価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年～47年
工具、器具及び備品 2年～15年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しています。2022/06/24 9:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法を採用しています。
2022/06/24 9:01
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
2022/06/24 9:01