建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 14億2500万
- 2016年3月31日 +2.95%
- 14億6700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- なお、金額には消費税等を含めておりません。2016/06/13 11:23
2.上記の他、土地及び建物について、貸与資産のストックヤード等を賃借しており、その年間の賃借料は1,074百万円であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定率法によっております。2016/06/13 11:23
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び貸与資産のうち貸与ハウスについては、定額法により償却しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産処分損の注記
- ※2 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2016/06/13 11:23
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 貸与資産除却損 0百万円 0百万円 建物及び構築物除却損 57 43 その他 5 3 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 資産の部2016/06/13 11:23
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ28億2百万円増加し、189億9千2百万円となりました。その主な要因は、現金及び預金が29億7千1百万円、商品及び製品が1億2千3百万円それぞれ増加した一方、受取手形及び売掛金が1億3千1百万円減少したこと等によるものであります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ5億8千1百万円減少し、197億8千1百万円となりました。その主な要因は、建物及び構築物が1億3千1百万円、土地が1億5百万円それぞれ増加した一方、貸与資産が8億1千9百万円減少したこと等によるものであります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べ22億2千万円増加し、387億7千3百万円となりました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定率法によっております。2016/06/13 11:23
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び貸与資産のうち貸与ハウスについては、定額法により償却しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。