イオンディライト（9787）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 15億8800万
- 2011年8月31日 +127.27%
- 36億900万
- 2011年11月30日 +45.11%
- 52億3700万
- 2012年2月29日 +34.56%
- 70億4700万
- 2012年5月31日 -76.76%
- 16億3800万
- 2012年8月31日 +141.45%
- 39億5500万
- 2012年11月30日 +44.7%
- 57億2300万
- 2013年2月28日 +39.21%
- 79億6700万
- 2013年5月31日 -72.96%
- 21億5400万
- 2013年8月31日 +118.15%
- 46億9900万
- 2013年11月30日 +41.88%
- 66億6700万
- 2014年2月28日 +37.59%
- 91億7300万
- 2014年5月31日 -80.29%
- 18億800万
- 2014年8月31日 +126.99%
- 41億400万
- 2014年11月30日 +51.27%
- 62億800万
- 2015年2月28日 +35.44%
- 84億800万
- 2015年5月31日 -74.71%
- 21億2600万
- 2015年8月31日 +126.15%
- 48億800万
- 2015年11月30日 +51.52%
- 72億8500万
- 2016年2月29日 -7.29%
- 67億5400万
- 2016年5月31日 -63.21%
- 24億8500万
- 2016年8月31日 +48.29%
- 36億8500万
- 2016年11月30日 +70.58%
- 62億8600万
- 2017年2月28日 +25.07%
- 78億6200万
- 2017年5月31日 -72.08%
- 21億9500万
- 2017年8月31日 +108.2%
- 45億7000万
- 2017年11月30日 +42.14%
- 64億9600万
- 2018年2月28日 +18.64%
- 77億700万
- 2018年5月31日 -72.67%
- 21億600万
- 2018年8月31日 +29.53%
- 27億2800万
- 2018年11月30日 +49.3%
- 40億7300万
- 2019年2月28日 +47.48%
- 60億700万
- 2019年5月31日 -65.61%
- 20億6600万
- 2019年8月31日 +148.16%
- 51億2700万
- 2019年11月30日 +44.39%
- 74億300万
- 2020年2月29日 +22.1%
- 90億3900万
- 2020年5月31日 -72.92%
- 24億4800万
- 2020年8月31日 +55.84%
- 38億1500万
- 2020年11月30日 +67.89%
- 64億500万
- 2021年2月28日 +92.49%
- 123億2900万
- 2021年5月31日 -76.38%
- 29億1200万
- 2021年8月31日 +104.57%
- 59億5700万
- 2021年11月30日 +52.01%
- 90億5500万
- 2022年2月28日 +27.32%
- 115億2900万
- 2022年5月31日 -74.76%
- 29億1000万
- 2022年8月31日 +99.14%
- 57億9500万
- 2022年11月30日 +51.91%
- 88億300万
- 2023年2月28日 +24.99%
- 110億300万
- 2023年5月31日 -76.04%
- 26億3600万
- 2023年8月31日 +135.36%
- 62億400万
- 2023年11月30日 +40.09%
- 86億9100万
- 2024年2月29日 +33.37%
- 115億9100万
- 2024年5月31日 -72.23%
- 32億1900万
- 2024年8月31日 +113.76%
- 68億8100万
- 2024年11月30日 +30.9%
- 90億700万
- 2025年2月28日 +46.29%
- 131億7600万
- 2025年5月31日 -81.98%
- 23億7400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/19 16:02
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 純資産は、前連結会計年度末に比べ62億41百万円(6.0%)増加して1,104億54百万円となりました。2025/05/19 16:02
これは主に親会社株主に帰属する当期純利益の計上115億24百万円、配当の実施41億55百万円、自己株式の取得27億90百万円、その他の包括利益累計額の増加15億84百万円によるものであります。
(3) 当連結会計年度のキャッシュ・フローの分析
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
