定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得したレンタル資産(機械及び装置・工具、器具及び備品を除く。)及び建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
さらに、少額減価償却資産(取得価額10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却する方法を採用しております。

2015/06/24 10:38

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除却損

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
レンタル資産	4,247千円	13,722千円
建物	5,413千円	15,823千円
有形固定資産(その他)	2,291千円	16,308千円

2015/06/24 10:38

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得したレンタル資産(機械及び装置・工具器具及び備品を除く。)及び建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
さらに、少額減価償却資産(取得価額10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し、連結会計年度ごとに一括して3年間で均等償却する方法を採用しております。

2015/06/24 10:38

#4 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

2.取引条件ないし取引条件の決定方針等
福利厚生施設の建物の賃借につきましては、近隣相場を参考にして賃料を設定しております。
3.福利厚生施設の売買につきましては、当社希望販売価格を提示、交渉の上、販売価格を決定しております。

2015/06/24 10:38