建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 13億7139万
- 2014年3月31日 +0.71%
- 13億8115万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,215,300千円は主に各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない広告宣伝費及び一般管理費であります。セグメント資産の調整額11,891,552千円は全社で使用する資産であり、主に現金及び預金、本社等の土地及び建物等の固定資産、繰延税金資産等であります。減価償却費、のれん償却額、有形固定資産及び無形固定資産の増加の調整額は主に本社等の全社資産に関連するものであります。2014/06/26 9:39
(注2)セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)の調整額△1,518,453千円は主に各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない広告宣伝費及び一般管理費であります。セグメント資産の調整額12,324,784千円は全社で使用する資産であり、主に現金及び預金、本社等の土地及び建物等の固定資産、繰延税金資産等であります。減価償却費、のれん償却額、有形固定資産及び無形固定資産の増加の調整額は主に本社等の全社資産に関連するものであります。
(注2014/06/26 9:39 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。2014/06/26 9:39
2.建物のうち一部を賃借しており、賃借料は、177,101千円であります。
3.従業員数の( )内は臨時雇用者数の期末雇用人員であり、外書で表示しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法
無形固定資産
市場販売目的のソフトウエア……見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウエア…………社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法2014/06/26 9:39 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の増加 山梨テクノセンター等の設備等 75,057千円2014/06/26 9:39
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
建物(建物附属設備を除く。)………定額法
建物以外…………………………………定率法
2.無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア……見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく 定額法
自社利用のソフトウェア…………社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法2014/06/26 9:39