有価証券報告書-第86期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「解体撤去費用」は、金額的重要性が
増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事
業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた10,120千円
は、「解体撤去費用」4,883千円、「雑損失」5,237千円として組み替えております。
(単体開示の簡素化を図るための財務諸表等規則の改正に伴う表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事
項の注記に変更しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「解体撤去費用」は、金額的重要性が
増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事
業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた10,120千円
は、「解体撤去費用」4,883千円、「雑損失」5,237千円として組み替えております。
(単体開示の簡素化を図るための財務諸表等規則の改正に伴う表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事
項の注記に変更しております。