アイン HD（9627）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年4月30日
- 1億5353万
- 2009年4月30日 +1.34%
- 1億5559万
- 2010年4月30日 +88.07%
- 2億9262万
- 2011年4月30日 +31%
- 3億8334万
- 2012年4月30日 -1.41%
- 3億7794万
- 2013年4月30日 +13.98%
- 4億3078万
- 2014年4月30日 +21.96%
- 5億2539万
- 2015年4月30日 +11%
- 5億8316万
- 2016年4月30日 -75.45%
- 1億4317万
- 2017年4月30日 -32.63%
- 9646万
- 2018年4月30日 -45.08%
- 5297万
- 2019年4月30日 +18.93%
- 6300万
- 2020年4月30日 +347.62%
- 2億8200万
- 2021年4月30日 +258.16%
- 10億1000万
- 2022年4月30日 +109.11%
- 21億1200万
- 2023年4月30日 +13.54%
- 23億9800万
- 2024年4月30日 +43.16%
- 34億3300万
- 2025年4月30日 +33.38%
- 45億7900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得した附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
建物及び構築物 10年～50年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
定額法2025/07/31 10:56 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法2025/07/31 10:56
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2025/07/31 10:56
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
