セレスポ（9625）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 4億5560万
2009年3月31日 -4.42%: 4億3548万
2010年3月31日 +0.72%: 4億3861万
2010年12月31日 -0.86%: 4億3486万
2011年3月31日 -1.49%: 4億2839万
2011年6月30日 -1.41%: 4億2235万
2011年9月30日 -1.21%: 4億1723万
2011年12月31日 -2.05%: 4億869万
2012年3月31日 -1.63%: 4億202万
2012年6月30日 -1.14%: 3億9743万
2012年9月30日 -1.38%: 3億9193万
2012年12月31日 -0.56%: 3億8974万
2013年3月31日 -1.26%: 3億8482万
2013年6月30日 -1.28%: 3億7990万
2013年9月30日 -1%: 3億7611万
2013年12月31日 -0.19%: 3億7541万
2014年3月31日 -0.37%: 3億7403万
2014年6月30日 -1.33%: 3億6907万
2014年9月30日 -0.91%: 3億6571万
2014年12月31日 -1.46%: 3億6037万
2015年3月31日 +1.29%: 3億6501万
2015年6月30日 -1.46%: 3億5968万
2015年9月30日 -1.2%: 3億5537万
2015年12月31日 -1.51%: 3億5001万
2016年3月31日 -1.53%: 3億4466万
2016年6月30日 -1.1%: 3億4086万
2016年9月30日 -0.45%: 3億3932万
2016年12月31日 -0.66%: 3億3709万
2017年3月31日 -1.48%: 3億3210万
2017年6月30日 -0.21%: 3億3140万
2017年9月30日 +3.93%: 3億4442万
2017年12月31日 -1.5%: 3億3927万
2018年3月31日 -1.44%: 3億3437万
2018年6月30日 -1.46%: 3億2948万
2018年9月30日 -1.49%: 3億2458万
2018年12月31日 -1.51%: 3億1969万
2019年3月31日 -1.04%: 3億1636万
2019年6月30日 -0.8%: 3億1383万
2019年9月30日 -1.45%: 3億929万
2019年12月31日 -1.47%: 3億475万
2020年3月31日 -2.34%: 2億9763万
2020年6月30日 -1.42%: 2億9340万
2020年9月30日 -1.44%: 2億8916万
2020年12月31日 -1.46%: 2億8493万
2021年3月31日 -1.49%: 2億8070万
2021年6月30日 -1.45%: 2億7663万
2021年9月30日 -1.47%: 2億7257万
2021年12月31日 -1.49%: 2億6852万
2022年3月31日 -1.27%: 2億6510万
2022年6月30日 -1.26%: 2億6176万
2022年9月30日 -1.12%: 2億5884万
2022年12月31日 -1.51%: 2億5492万
2023年3月31日 -1.54%: 2億5100万
2023年6月30日 -1.35%: 2億4761万
2023年9月30日 -1.52%: 2億4384万
2023年12月31日 -1.55%: 2億4007万
2024年3月31日 -1.77%: 2億3581万
2024年6月30日 -1.51%: 2億3225万
2024年9月30日 -1.51%: 2億2873万
2024年12月31日 -1.51%: 2億2528万
2025年3月31日 -1.51%: 2億2187万
2025年6月30日 -1.5%: 2億1855万
2025年9月30日 -1.51%: 2億1525万
2025年12月31日 +18.8%: 2億5571万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 建物の一部を賃借しており、年間賃借料は179,900千円であります。
2 現在休止中の主要な設備はありません。

2025/06/18 15:57

#2 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

イ当該資産除去債務の概要
各支店等の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ当該資産除去債務の金額の算定方法

2025/06/18 15:57

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	7～65年
構築物	10～40年
工具、器具及び備品	2～15年

また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。

2025/06/18 15:57

#4 金融商品関係、財務諸表（連結）

投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に時価や発行体の財務状況を把握し、取締役会に報告されております。
敷金及び保証金は、建物賃貸借契約に係るものであり、差し入れ先の信用リスクに晒されております。当該リスクについては、差し入れ先の信用状況を適時に把握することを通じて、リスクの軽減を図っております。
営業債務である買掛金は、そのほとんどが2ヶ月以内の支払期日であります。

2025/06/18 15:57