賞与
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 2億6200万
- 2014年9月30日 +64.5%
- 4億3100万
- 2015年9月30日 -2.78%
- 4億1900万
- 2016年9月30日 -18.38%
- 3億4200万
- 2017年9月30日 +52.05%
- 5億2000万
- 2018年9月30日 +25.19%
- 6億5100万
- 2019年9月30日 -2.46%
- 6億3500万
- 2020年9月30日 +21.1%
- 7億6900万
- 2021年9月30日 +9.88%
- 8億4500万
個別
- 2013年9月30日
- 1億8500万
- 2014年9月30日 +18.38%
- 2億1900万
- 2015年9月30日 +4.11%
- 2億2800万
- 2016年9月30日 -20.61%
- 1億8100万
- 2017年9月30日 +53.59%
- 2億7800万
- 2018年9月30日 +34.53%
- 3億7400万
- 2019年9月30日 -6.68%
- 3億4900万
- 2020年9月30日 +21.2%
- 4億2300万
- 2021年9月30日 +4.02%
- 4億4000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2021/12/23 16:04
前連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日) 当連結会計年度(自 2020年10月1日至 2021年9月30日) 給料手当 2,468 百万円 2,591 百万円 賞与 769 845 株式給付引当金繰入額 - 13 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
未成業務支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、2005年10月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~14年2021/12/23 16:04 - #3 役員報酬(連結)
- ・固定報酬と業績連動報酬の構成割合は、報酬体系が取締役に対する適切なインセンティブとして機能するよう設定しております。2021/12/23 16:04
・社外取締役および監査役の報酬は、その職責を考慮し、基本的に固定報酬(年俸)のみとし、12等分し月額報酬として支給しております。ただし、業績好調時(従業員に決算賞与を支給する場合)には、報酬の2%を業績連動報酬一時金として支給しております。
ロ.当該決定方針の決定方法については、報酬等支給基準を定め、当該基準に従い、取締役会が決定いたします。報酬等支給基準は、取締役会の任意諮問委員会である特別審査委員会での審議を経て、取締役会で決議いたします。なお、監査役の報酬につきましては、経営に対する独立性、客観性を重視する視点から、監査役の協議によって決定することとしております。 - #4 従業員の状況(連結)
- (注)1.従業員数(契約社員を含む)は就業人員数であり、平均年間給与は基準外賃金及び賞与を含んでおります。2021/12/23 16:04
2.全社(共通)として、記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 賞与引当金2021/12/23 16:04
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。
③ 役員賞与引当金 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 賞与引当金2021/12/23 16:04
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
(3) 役員賞与引当金