建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成17年10月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び貸与資産については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/07/16 15:41

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年9月30日)	当連結会計年度(平成26年9月30日)
建物及び構築物	234百万円	256百万円
土地	1,442	1,442

担保提供に対する債務

2015/07/16 15:41

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産の増加の主な要因は、現金及び預金が前連結会計年度より4億49百万円の増加及び未成業務支出金が3億88百万円増加したことによるものです。
固定資産の減少の主な要因は、建物及び構築物の減少が6億51百万円及びのれんの償却が1億49百万円等であります。
[負債]

2015/07/16 15:41

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成17年10月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び貸与資産については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/07/16 15:41