無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 8億8891万
- 2020年12月31日 -0.96%
- 8億8036万
個別
- 2019年12月31日
- 8億5567万
- 2020年12月31日 +2.84%
- 8億7996万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内による利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。2021/03/30 15:00 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/03/30 15:00
投資活動によるキャッシュ・フローは、3億11百万円の収入(前連結会計年度は7億88百万円の支出)となりました。主な収入要因は、投資有価証券の売却により4億84百万円増加したことによるものです。主な支出要因は、無形固定資産の取得により2億1百万円減少したことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数
建物及び構築物 10年~50年
機械装置及び運搬具 2年~ 8年
工具、器具及び備品 4年~ 6年2021/03/30 15:00 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
当事業年度末の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法にて算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 未成工事支出金
個別法による原価法2021/03/30 15:00 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。2021/03/30 15:00