訂正有価証券報告書-第63期(2025/01/01-2025/12/31)

(2)持分法を適用していない主要な非連結子会社及び関連会社
株式会社CTIアセンド、釜石太陽光発電株式会社、釜石楢ノ木平太陽光発電株式会社、ECOPA若洲株式会社、株式会社CTIリード、株式会社CTIウイング、株式会社CTIグランドプラニング、湯浅コンサルタント株式会社、武漢長建創維環境科技有限公司、株式会社CTIミャンマー、株式会社CTIフィリピナス、株式会社総合設備コンサルタント、株式会社札幌日総建及び株式会社ウェスタ・CHPは、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体として重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
(株式会社総合設備コンサルタント及び株式会社札幌日総建は、株式会社日総建の関連会社であります。)