有価証券報告書-第53期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ)その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
(イ)卸売自動車用品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ)中古自動車
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ハ)燃料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ニ)ケミカル製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ホ)機械工具
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ヘ)仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ト)原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(チ)貯蔵品
リース貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
その他
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(リ)その他
先入先出法及び移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)