有価証券報告書-第36期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物(リゾート事業以外の建物附属設備を除く)は定額法、その他については定率法によっております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。