9613 NTTデータグループ

時価

3兆3786億円

PER 予

24.65倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.96倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.04%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

減価償却累計額、リース会計基準の適用に伴う影響額、特別償却準備金他1件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額		リース会計基準の適用に伴う影響額		特別償却準備金		建物及び構築物
2013/03	-81.1億		-		-		-
2014/03	-91.3億	赤拡	-		152百万		-
2015/03	-110億	赤拡	-		127百万	-16.4%	-
2016/03	-85億	赤縮	-		98百万	-22.8%	-
2017/03	-52.7億	赤縮	-		64百万	-34.7%	2765億
2018/03	-61.3億	赤拡	-		32百万	-50%	2962億	+7.1%
2019/03	-		-		-		2984億	+0.8%
2020/03	-		-		-		3038億	+1.8%
2021/03	-		-		-		3109億	+2.3%
2022/03	-		-		-		3106億	-0.1%
2023/03	-		-		-		7290億	+134.8%

2013年3月

減価償却累計額: -81億500万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: -
建物及び構築物: -

2014年3月

減価償却累計額: -91億2700万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: 1億5200万
建物及び構築物: -

2015年3月

減価償却累計額: -109億9500万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: 1億2700万
建物及び構築物: -

2016年3月

減価償却累計額: -85億200万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: 9800万
建物及び構築物: -

2017年3月

減価償却累計額: -52億7300万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: 6400万
建物及び構築物: 2764億6000万

2018年3月

減価償却累計額: -61億2500万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: 3200万
建物及び構築物: 2961億7800万

2019年3月

減価償却累計額: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: -
建物及び構築物: 2984億200万

2020年3月

減価償却累計額: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: -
建物及び構築物: 3038億2200万

2021年3月

減価償却累計額: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: -
建物及び構築物: 3108億7500万

2022年3月

減価償却累計額: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: -
建物及び構築物: 3105億5800万

2023年3月

減価償却累計額: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
特別償却準備金: -
建物及び構築物: 7290億3900万