9613 NTTデータグループ

時価

3兆1359億円

PER 予

22.88倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.82倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.12%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

データ通信設備、持分法適用会社への投資額 - 金融、リース会計基準の適用に伴う影響額他1件

【期間】

通期

年度	データ通信設備		持分法適用会社への投資額 - 金融		リース会計基準の適用に伴う影響額		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション
2013/03	3120億		-		-		-
2014/03	3234億	+3.7%	-		-		-
2015/03	3007億	-7%	187百万		-		302億
2016/03	3034億	+0.9%	200百万	+7%	-		288億	-4.7%
2017/03	3110億	+2.5%	229百万	+14.5%	-		271億	-5.8%
2018/03	3026億	-2.7%	216百万	-5.7%	-		459億	+69.1%
2019/03	-		-		-		-
2020/03	-		-		-		-
2021/03	-		-		-		-
2022/03	-		-		-		-
2023/03	-		-		-		-
2024/03	-		-		-		-

2013年3月

データ通信設備: 3119億5500万
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2014年3月

データ通信設備: 3234億2900万
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2015年3月

データ通信設備: 3006億5700万
持分法適用会社への投資額 - 金融: 1億8700万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: 302億600万

2016年3月

データ通信設備: 3034億1400万
持分法適用会社への投資額 - 金融: 2億
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: 287億9000万

2017年3月

データ通信設備: 3110億1300万
持分法適用会社への投資額 - 金融: 2億2900万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: 271億1700万

2018年3月

データ通信設備: 3026億3800万
持分法適用会社への投資額 - 金融: 2億1600万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: 458億5200万

2019年3月

データ通信設備: -
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2020年3月

データ通信設備: -
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2021年3月

データ通信設備: -
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2022年3月

データ通信設備: -
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2023年3月

データ通信設備: -
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -

2024年3月

データ通信設備: -
持分法適用会社への投資額 - 金融: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 法人・ソリューション: -