9613 NTTデータグループ

時価

3兆3113億円

PER 予

24.16倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.93倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.06%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

データ通信設備（純額）、減価償却累計額、平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	データ通信設備（純額）	減価償却累計額	平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	持分法の適用範囲の変動	社債の償還及び長期借入金の返済
2008/03	-	-1510億	-	-	-126百万	-
2009/03	-	-1613億赤拡	-	-	-48百万赤縮	-
2010/03	-	-1693億赤拡	-	-	9百万黒転	-
2011/03	-	-1750億赤拡	-	-	-2百万赤転	-
2012/03	-	-1852億赤拡	-	-	20百万黒転	-
2013/03	887億	-1871億赤拡	-	-	-	-
2014/03	927億 +4.5%	-1959億赤拡	-	110億	-	-
2015/03	938億 +1.2%	-1881億赤縮	-	87.1億 -20.6%	-	-
2016/03	895億 -4.6%	-1946億赤拡	-	82.9億 -4.8%	-	-
2017/03	880億 -1.7%	-2029億赤拡	-	218億 +162.9%	-	-
2018/03	878億 -0.3%	-2091億赤拡	-	125億 -42.6%	-	-1037億
2019/03	1034億 +17.8%	-	289	-	-	-510億赤縮
2020/03	1080億 +4.4%	-	282 -2.42%	-	-	-617億赤拡
2021/03	1087億 +0.7%	-	301 +6.74%	-	-	-890億赤拡
2022/03	1050億 -3.4%	-	334 +10.96%	-	-	-626億赤縮
2023/03	914億 -13%	-	357 +6.89%	-	-	-1062億赤拡
2024/03	2.02億 -99.8%	-	-	-	-	-3337億赤拡

2008年3月

データ通信設備（純額）: -
減価償却累計額: -1510億4600万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -1億2600万
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2009年3月

データ通信設備（純額）: -
減価償却累計額: -1613億2500万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -4800万
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2010年3月

データ通信設備（純額）: -
減価償却累計額: -1693億2500万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: 900万
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2011年3月

データ通信設備（純額）: -
減価償却累計額: -1750億100万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -200万
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2012年3月

データ通信設備（純額）: -
減価償却累計額: -1851億9100万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: 2000万
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2013年3月

データ通信設備（純額）: 887億300万
減価償却累計額: -1870億6900万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2014年3月

データ通信設備（純額）: 926億5600万
減価償却累計額: -1959億2700万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 109億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2015年3月

データ通信設備（純額）: 937億8200万
減価償却累計額: -1880億8500万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 87億600万
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2016年3月

データ通信設備（純額）: 895億300万
減価償却累計額: -1945億6400万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 82億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2017年3月

データ通信設備（純額）: 880億600万
減価償却累計額: -2028億7900万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 218億100万
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -

2018年3月

データ通信設備（純額）: 877億8000万
減価償却累計額: -2091億200万
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 125億1700万
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -1036億8900万

2019年3月

データ通信設備（純額）: 1034億3300万
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: 289
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -509億6700万

2020年3月

データ通信設備（純額）: 1079億7300万
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: 282
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -616億8600万

2021年3月

データ通信設備（純額）: 1087億2600万
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: 301
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -890億3000万

2022年3月

データ通信設備（純額）: 1050億4600万
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: 334
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -626億1300万

2023年3月

データ通信設備（純額）: 914億4000万
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: 357
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -1062億3500万

2024年3月

データ通信設備（純額）: 2億200万
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 公共・社会基盤: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債の償還及び長期借入金の返済: -3337億1300万