データ通信設備、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)、データ通信設備他2件
2008年3月
- データ通信設備
- 4501億8800万
- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 10億6500万
2009年3月
- データ通信設備
- 4412億9900万
- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 11億9500万
2010年3月
- データ通信設備
- 4473億3400万
- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 10億1300万
2011年3月
- データ通信設備
- 4473億7200万
- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 9億9700万
2012年3月
- データ通信設備
- 3976億5900万
- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 12億2100万
2013年3月
- データ通信設備
- 3119億5500万
- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
- 3119億5500万
- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 11億8900万
2014年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
- 3234億2900万
- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 9億1900万
2015年3月
2016年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
- 3034億1400万
- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 9億3400万
2017年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
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- データ通信設備
- 3110億1300万
- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 8億7600万
2018年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
- 177億3300万
- データ通信設備
- 3026億3800万
- 契約負債の増減額(△は減少)
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- 役員退職慰労引当金
- 9億900万
2019年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
- 117億5600万
- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
- 73億8500万
- 役員退職慰労引当金
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2020年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
- -83億2800万
- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
- 315億9000万
- 役員退職慰労引当金
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2021年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
- 548億3200万
- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
- 110億1800万
- 役員退職慰労引当金
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2022年3月
2023年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
- -91億700万
- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
- 111億2900万
- 役員退職慰労引当金
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2024年3月
- データ通信設備
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- その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動額(税引後)
- 217億1900万
- データ通信設備
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- 契約負債の増減額(△は減少)
- 299億8500万
- 役員退職慰労引当金
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