9613 NTTデータグループ

時価

3兆3127億円

PER 予

24.17倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.93倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.06%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、貸倒引当金、災害による損失他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	貸倒引当金	災害による損失	退職給付に係る調整累計額	持分法適用会社に対する持分相当額	広告宣伝費
2008/03	-	-12億	-	-	-	12.2億
2009/03	-	-8.86億赤縮	-	-	-	12.1億 -0.4%
2010/03	-	-9.5億赤拡	-	-	-	11.2億 -8%
2011/03	-	-9.61億赤拡	449百万	-	-16百万	11.3億 +1.2%
2012/03	-	-19.8億赤拡	281百万 -37.4%	-	0 +100%	11.3億 ±0%
2013/03	-	-22.6億赤拡	-	-	55百万	19.2億 +69.9%
2014/03	-	-31.2億赤拡	-	-102億	232百万 +321.8%	-
2015/03	-	-26.8億赤縮	-	-101億赤縮	311百万 +34.1%	-
2016/03	-	-26.1億赤縮	-	-388億赤拡	-208百万赤転	-
2017/03	-	-37.4億赤拡	-	-301億赤縮	-243百万赤拡	-
2018/03	-602億	-32.2億赤縮	-	-276億赤縮	152百万黒転	-
2019/03	606億黒転	-0.06億赤縮	-	-	-	-
2020/03	-433億赤転	-3.08億赤拡	-	-	-	-
2021/03	770億黒転	-3.95億赤拡	-	-	-	-
2022/03	-526億赤転	-4.01億赤拡	-	-	-	-
2023/03	1639億黒転	-2.29億赤縮	-	-	-	-
2024/03	-166億赤転	-0.78億赤縮	-	-	-	-

2008年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -12億200万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: 12億1800万

2009年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -8億8600万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: 12億1300万

2010年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -9億5000万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: 11億1600万

2011年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -9億6100万
災害による損失: 4億4900万
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1600万
広告宣伝費: 11億2900万

2012年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -19億7500万
災害による損失: 2億8100万
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
広告宣伝費: 11億2900万

2013年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -22億6300万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 5500万
広告宣伝費: 19億1800万

2014年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -31億2000万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -102億2400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億3200万
広告宣伝費: -

2015年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -26億7900万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -100億9500万
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億1100万
広告宣伝費: -

2016年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -26億1400万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -388億500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億800万
広告宣伝費: -

2017年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金: -37億4000万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -300億8300万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億4300万
広告宣伝費: -

2018年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -601億6100万
貸倒引当金: -32億1700万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -275億6000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億5200万
広告宣伝費: -

2019年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 605億8100万
貸倒引当金: -600万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: -

2020年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -432億9200万
貸倒引当金: -3億800万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: -

2021年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 769億8000万
貸倒引当金: -3億9500万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: -

2022年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -525億9600万
貸倒引当金: -4億100万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: -

2023年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 1639億4600万
貸倒引当金: -2億2900万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: -

2024年3月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -165億5300万
貸倒引当金: -7800万
災害による損失: -
退職給付に係る調整累計額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
広告宣伝費: -