9613 NTTデータグループ

時価

3兆3912億円

PER 予

24.75倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.97倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.03%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

非支配株主持分、売上高、確定給付制度の再測定（税引後）他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	非支配株主持分		売上高		確定給付制度の再測定（税引後）		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		1.07兆		-		-126百万
2009/03	-		1.14兆	+6%	-		-48百万	赤縮
2010/03	-		1.14兆	+0.3%	-		9百万	黒転
2011/03	-		1.16兆	+1.7%	-		-2百万	赤転
2012/03	-		1.25兆	+7.7%	-		20百万	黒転
2013/03	-		1.3兆	+4.1%	-		-
2014/03	-		1.34兆	+3.2%	-		-
2015/03	327億		1.51兆	+12.5%	-		-
2016/03	328億	+0.2%	1.61兆	+6.8%	-		-
2017/03	316億	-3.6%	1.73兆	+7.3%	-		-
2018/03	350億	+10.9%	2.12兆	+22.2%	14.3億		-
2019/03	-		0.94兆	-55.5%	-12.7億	赤転	-
2020/03	-		0.97兆	+3.2%	10.8億	黒転	-
2021/03	-		1.02兆	+4.6%	97.5億	+805.7%	-
2022/03	-		1.1兆	+7.7%	131億	+34.2%	-
2023/03	-		1.15兆	+5.3%	136億	+3.9%	-
2024/03	-		-		156億	+14.9%	-

2008年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆744億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -1億2600万

2009年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆1390億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -4800万

2010年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆1429億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: 900万

2011年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆1619億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -200万

2012年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆2511億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: 2000万

2013年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆3019億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆3437億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

非支配株主持分: 327億1100万
売上高: 1兆5118億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

非支配株主持分: 327億6200万
売上高: 1兆6148億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

非支配株主持分: 315億6700万
売上高: 1兆7324億
確定給付制度の再測定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

非支配株主持分: 350億300万
売上高: 2兆1171億
確定給付制度の再測定（税引後）: 14億2600万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

非支配株主持分: -
売上高: 9422億4600万
確定給付制度の再測定（税引後）: -12億7100万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

非支配株主持分: -
売上高: 9724億2200万
確定給付制度の再測定（税引後）: 10億7600万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆168億
確定給付制度の再測定（税引後）: 97億4500万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆954億
確定給付制度の再測定（税引後）: 130億7500万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

非支配株主持分: -
売上高: 1兆1532億
確定給付制度の再測定（税引後）: 135億8200万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

非支配株主持分: -
売上高: -
確定給付制度の再測定（税引後）: 156億1100万
持分法の適用範囲の変動: -