自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年12月31日
- 1412万
- 2014年12月31日 +666.78%
- 1億828万
- 2015年12月31日 +656.58%
- 8億1925万
- 2017年12月31日 -77.58%
- 1億8367万
- 2018年12月31日 -1.5%
- 1億8091万
- 2019年12月31日 -96.26%
- 677万
- 2020年12月31日 -28.9%
- 481万
個別
- 2013年12月31日
- 1412万
- 2014年12月31日 +666.78%
- 1億828万
- 2015年12月31日 +656.58%
- 8億1925万
- 2017年12月31日 -77.71%
- 1億8262万
- 2018年12月31日 -0.93%
- 1億8091万
- 2019年12月31日 -96.26%
- 677万
- 2020年12月31日 -28.9%
- 481万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- また、本新株予約権の割当日後、当社が合併、会社分割または資本金の額の減少を行う場合その他これらの場合、その他これらの場合に準じ付与株式数の調整を必要とする場合には、当社は、合理的な範囲で、付与株式数は適切に調整するものとする。2023/03/30 12:21
2 本新株予約権の割当日後、当社が当社普通株式につき、時価を下回る価額で新株式の発行又は自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使に基づく新株の発行及び自己株式の処分並びに株式交換による自己株式の移転の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。
なお、上記の算式に使用する「既発行株式数」は、当社普通株式に係る発行済株式総数から当社普通株式にかかる自己株式数を控除した数とし、また、当社普通株式にかかる自己株式の処分を行う場合には、「新規発行株式数」を「処分する自己株式数」に読み替えるものとする。既発行株式数 + 新規発行株式数 × 1株当たり払込金額 調整後行使価額 = 調整前行使価額 × 新規発行前の1株当たりの時価