有価証券報告書-第44期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前渡金」「立替金」「差入保証金」及び「無形固定資産」の「ソフトウェア仮勘定」、「投資その他の資産」の「長期前払費用」、「流動負債」の「未払消費税等」、「固定負債」の「長期預り保証金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
その結果、前事業年度の貸借対照表において「流動資産」の「前渡金」に表示していた10百万円、「立替金」に表示していた137百万円、「差入保証金」に表示していた510百万円、「無形固定資産」の「ソフトウェア仮勘定」に表示していた119百万円、「投資その他の資産」の「長期前払費用」に表示していた28百万円、「流動負債」の「未払消費税等」に表示していた69百万円、「固定負債」の「長期預り保証金」に表示していた209百万円は、「流動資産」の「その他」989百万円、「無形固定資産」の「その他」148百万円、「投資その他の資産」の「その他」181百万円、「流動負債」の「その他」218百万円、「固定負債」の「その他」209百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において「販売費及び一般管理費」の「販売促進費」と「その他」に含めていた「広告宣伝費」は、明瞭性を高めるため、当事業年度から合算して掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
その結果、前事業年度の損益計算書において「販売費及び一般管理費」の「販売促進費」に表示していた1,500百万円と「その他」に表示していた1,597百万円は、「広告宣伝費及び販売促進費」1,512百万円、「その他」4,325百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「役員報酬」「福利厚生費」「賃借料」「支払手数料」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
その結果、前事業年度の損益計算書において「販売費及び一般管理費」の「役員報酬」に表示していた126百万円、「福利厚生費」に表示していた801百万円、「賃借料」に表示していた962百万円、「支払手数料」に表示していていた849百万円は、「販売費及び一般管理費」の「その他」4,325百万円として組み替えております。