ベネッセ HD（9783）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 44億6100万
- 2010年9月30日 +248.55%
- 155億4900万
- 2010年12月31日 +33.65%
- 207億8200万
- 2011年3月31日 -7.06%
- 193億1500万
- 2011年6月30日 -77.79%
- 42億8900万
- 2011年9月30日 +199.84%
- 128億6000万
- 2011年12月31日 +30.54%
- 167億8800万
- 2012年3月31日 -3.84%
- 161億4400万
- 2012年6月30日 -66.2%
- 54億5600万
- 2012年9月30日 +188.58%
- 157億4500万
- 2012年12月31日 +38.37%
- 217億8600万
- 2013年3月31日 +6.11%
- 231億1700万
- 2013年6月30日 -83.28%
- 38億6500万
- 2013年9月30日 +274.49%
- 144億7400万
- 2013年12月31日 +48.4%
- 214億8000万
- 2014年3月31日 +5.69%
- 227億300万
- 2014年6月30日
- -144億700万
- 2014年9月30日
- -26億500万
- 2014年12月31日
- 47億9900万
- 2015年3月31日
- -68億2900万
- 2015年6月30日
- -6億9600万
- 2015年9月30日
- 52億1400万
- 2015年12月31日 +62.97%
- 84億9700万
- 2016年3月31日
- -96億1400万
- 2016年6月30日
- -51億6200万
- 2016年9月30日
- 300万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 28億9200万
- 2017年3月31日 +95.64%
- 56億5800万
- 2017年6月30日
- -12億7300万
- 2017年9月30日
- 54億300万
- 2017年12月31日 +263.96%
- 196億6500万
- 2018年3月31日 -37.63%
- 122億6600万
- 2018年6月30日
- -41億9300万
- 2018年9月30日
- 39億8500万
- 2018年12月31日 +68.78%
- 67億2600万
- 2019年3月31日 -10.3%
- 60億3300万
- 2019年6月30日
- -20億3100万
- 2019年9月30日
- 81億7400万
- 2019年12月31日 +61.39%
- 131億9200万
- 2020年3月31日 -54.55%
- 59億9600万
- 2020年6月30日
- -47億7800万
- 2020年9月30日
- 37億1700万
- 2020年12月31日 +122.89%
- 82億8500万
- 2021年3月31日 -25.17%
- 62億
- 2021年6月30日
- -27億2400万
- 2021年9月30日
- 60億8000万
- 2021年12月31日 +88.78%
- 114億7800万
- 2022年3月31日 -23.58%
- 87億7200万
- 2022年6月30日
- -22億5000万
- 2022年9月30日
- 75億3900万
- 2022年12月31日 +76.28%
- 132億9000万
- 2023年3月31日 -17.93%
- 109億700万
- 2023年6月30日 -98.96%
- 1億1300万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 77億3000万
- 2023年12月31日 +74.85%
- 135億1600万
- 2024年3月31日 -22.56%
- 104億6700万
- 2024年9月30日 -68.76%
- 32億7000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/27 11:29
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び国内連結子会社は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として8年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2024/06/27 11:29
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の「退職給付に係る調整累計額」に計上しております。
(5) 重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2024/06/27 11:29
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
