9782 ディーエムエス

9782
2026/06/25
時価
239億円
PER 予
16.25倍
2010年以降
4.18-21.52倍
(2010-2026年)
PBR
1.13倍
2010年以降
0.35-1.4倍
(2010-2026年)
配当 予
7.04%
ROE 予
6.93%
ROA 予
5.43%
資料
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ディーエムエス(9782)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
20億1378万
2009年3月31日 -0.84%
19億9678万
2010年3月31日 -5.3%
18億9086万
2011年3月31日 +62.72%
30億7682万
2012年3月31日 -4.93%
29億2520万
2013年3月31日 -5.32%
27億6957万
2014年3月31日 -3.58%
26億7048万
2022年3月31日 -25.8%
19億8152万
2023年3月31日 +6.83%
21億1683万
2024年3月31日 -2.21%
20億6999万
2025年3月31日 +1%
20億9076万
2026年3月31日 +2.82%
21億4975万

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
△688,863千円が含まれております。なお、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額10,529,288千円は、各事業セグメントに配分していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券ならびに本社建物附属設備等であります。
(3)減価償却費の調整額50,775千円は、主に全社資産に係る減価償却費であります。
2026/06/25 9:16
#2 セグメント表の脚注
△777,134千円が含まれております。なお、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額10,482,015千円は、各事業セグメントに配分していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券ならびに本社建物附属設備等であります。
(3)減価償却費の調整額74,558千円は、主に全社資産に係る減価償却費であります。
2026/06/25 9:16
#3 主要な設備の状況
(注)1.業務センター中には、株式会社グロップに貸与中の建物及び構築物28,672千円を
含んでおります。
2026/06/25 9:16
#4 固定資産売却損の注記
※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物-4,471千円
土地-104千円
2026/06/25 9:16
#5 固定資産売却益の注記
※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物-10千円
車両運搬具29千円379千円
2026/06/25 9:16
#6 固定資産除却損の注記
※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物141千円5,285千円
機械及び装置1,61115
2026/06/25 9:16
#7 担保に供している資産の注記
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
投資有価証券355,564千円-千円
建物1,859,8741,853,018
土地2,373,2192,373,219
担保付債務は、次のとおりであります。
2026/06/25 9:16
#8 有形固定資産等明細表(連結)
2.当期増加額の主な内容は次のとおりです。
建物 軽井沢 研修施設 78,610千円
業務センター 設備 100,070千円
2026/06/25 9:16
#9 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社では、東京都において、賃貸用の区分所有建物(土地を含む。)を、東京都、埼玉県、および大阪府にて賃貸用の土地および建物を有しております。前事業年度における当該賃貸不動産に関する賃貸利益は28,029千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)、減損損失はございません。当事業年度における当該賃貸不動産に関する賃貸利益は68,120千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)、減損損失はございません。
また、当該賃貸等不動産の貸借対照表計上額、期中増減額および時価は、次のとおりであります。
2026/06/25 9:16
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/25 9:16

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