- 4644
- 2026/10/09
- 時価
- 109億円
- PER 予
- 19.8倍
- 2010年以降
- 0.01-50.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.81倍
- 2010年以降
- 赤字-2.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.84%
- ROE 予
- 4.07%
- ROA 予
- 3.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
イマジニア(4644)の売上高 - モバイルコンテンツ事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 6億5198万
- 2013年9月30日 +95.2%
- 12億7268万
- 2013年12月31日 +54.52%
- 19億6661万
- 2014年6月30日 -70.95%
- 5億7139万
- 2014年9月30日 +114.08%
- 12億2324万
- 2014年12月31日 +56.7%
- 19億1685万
- 2015年6月30日 -50.81%
- 9億4299万
- 2015年9月30日 +93.96%
- 18億2908万
- 2015年12月31日 +48.02%
- 27億748万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/17 12:48
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 2,627,102 5,690,439 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 133,773 1,156,710 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/17 12:48
なお、Apple Inc.及びGoogle LLCに対する売上高は主に当社グループが同社等を介して提供する課金サービスに対するものであり、同社等が課金サービスの利用者(一般ユーザー)への課金、課金代金の回収代行を行うものであります。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 任天堂㈱ 1,645,400 コンテンツ事業 ㈱NTTドコモ 1,518,305 コンテンツ事業 Apple Inc. 851,089 コンテンツ事業 Google LLC 821,294 コンテンツ事業
㈱NTTドコモに対する売上高は主に当社グループが㈱NTTドコモのspモードサービス及びNTTドコモスゴ得コンテンツの有料情報サービスに対するものであり、㈱NTTドコモが、サービスの利用者(一般ユーザー)への課金、情報料の回収代行を行うものであります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2026/06/17 12:48
なお、Apple Inc.及びGoogle LLCに対する売上高は主に当社グループが同社等を介して提供する課金サービスに対するものであり、同社等が課金サービスの利用者(一般ユーザー)への課金、課金代金の回収代行を行うものであります。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 任天堂㈱ 1,219,738 コンテンツ事業 ㈱NTTドコモ 1,167,286 コンテンツ事業 Apple Inc. 828,877 コンテンツ事業 Google LLC 735,149 コンテンツ事業
㈱NTTドコモに対する売上高は主に当社グループが㈱NTTドコモのspモードサービス及びNTTドコモdバリューパスコンテンツの有料情報サービスに対するものであり、㈱NTTドコモが、サービスの利用者(一般ユーザー)への課金、情報料の回収代行を行うものであります。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/17 12:48
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)コンテンツ事業 合計 デジタルコンテンツ ロイヤリティ その他 その他の収益 - - - - 外部顧客への売上高 4,849,290 814,766 822,097 6,486,155
- #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
(単位:千円)
2026/06/17 12:48日本 中国 その他 合計 4,977,568 165,679 547,191 5,690,439 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (注)最近2連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。2026/06/17 12:48
なお、Apple Inc.及びGoogle LLCに対する売上高は主に当社グループが同社等を介して提供する課金サービスに対するものであり、同社等が課金サービスの利用者(一般ユーザー)への課金、課金代金の回収代行を行うものであります。
㈱NTTドコモに対する売上高は主に当社グループが㈱NTTドコモのspモードサービス及びNTTドコモdバリューパスコンテンツの有料情報サービスに対するものであり、㈱NTTドコモが、サービスの利用者(一般ユーザー)への課金、情報料の回収代行を行うものであります。 - #7 脚注(取締役(及び監査役)(連結)
- 社では、意思決定及び業務執行の迅速化による経営機構の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。2026/06/17 12:48
執行役員は5名で、取締役を兼務する2名の他、IPコンテンツ事業部事業部長山本佳樹、モバイルコンテンツ事業部事業部長河野淳一及び経営企画室室長小林蘭子の3名で構成されております。 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/17 12:48
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) (1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。