4651 サニックス HD

4651
2026/08/17
時価
132億円
PER 予
12.88倍
2010年以降
赤字-1633.33倍
(2010-2026年)
PBR
1.18倍
2010年以降
0.55-10.72倍
(2010-2026年)
配当 予
1.11%
ROE 予
9.15%
ROA 予
2.53%
資料
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CSV,JSON

サニックス HD(4651)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 住環境の推移 - 全期間

【期間】

連結

2024年9月30日
10億3100万
2025年3月31日 +77.69%
18億3200万
2025年9月30日 -44.76%
10億1200万
2026年3月31日 +80.34%
18億2500万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】
当社グループは、企業理念である『次世代へ快適な環境を』のもと、住環境、エネルギー、資源循環の各事業領域における事業活動を通じて、地球環境の保全や社会課題解決への貢献を企業の存在意義と位置づけております。お客様や地域社会、多くのステークホルダーの皆様との対話を通して、人と環境のよりよい関係を創造し、安心して暮らせる持続可能な社会の実現を目指します。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
2026/06/25 14:52
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
4.報告セグメントの変更等に関する事項
当連結会計年度より、会社分割に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、主に、報告セグメントを従来の「HS事業」「ES事業」「SE事業」から「住環境」に、「PV事業」を「エネルギー」に、「新電力事業」「環境資源開発事業」を、「資源循環」に変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。
2026/06/25 14:52
#3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
象となった事業の名称及びその事業の内容
当社の戸建・集合住宅等のトータルメンテナンスに関する住環境領域である3事業(SE事業、HS事業、ES事業)
②企業結合日
2026/06/25 14:52
#4 会計方針に関する事項(連結)
有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/25 14:52
#5 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
告セグメントの変更等に関する事項
当連結会計年度より、会社分割に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、主に、報告セグメントを従来の「HS事業」「ES事業」「SE事業」から「住環境」に、「PV事業」を「エネルギー」に、「新電力事業」「環境資源開発事業」を、「資源循環」に変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。2026/06/25 14:52
#6 報告セグメントの概要(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
住環境領域
一般家庭(戸建住宅)向けの白蟻防除施工、基礎補修・家屋補強工事、床下・天井裏換気システム施工、リフォーム工事等及びビル・マンション等向けの建物給排水設備維持保全施工、害虫防除施工等並びに戸建住宅向けの太陽光発電システム、蓄電池の販売・施工等を行っております。
2026/06/25 14:52
#7 従業員の状況(連結)
2026年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
住環境領域1,041(1)
エネルギー領域284(-)
(注) 1 従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(アルバイト、パートタイマー)は、( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2 「その他事業」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、SI(システムインテグレーシ
2026/06/25 14:52
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 経営戦略等
当社グループは、企業理念である「次世代へ快適な環境を」のもと、住環境領域、資源循環領域、エネルギー領域の各領域において、これまでの事業経験を活かし新たなイノベーションによって、持続可能な社会づくりに引き続き取り組んでまいります。
なお、当社グループは、2024年5月15日に公表しました「持株会社体制への移行及び商号の変更及び定款の一部変更に関するお知らせ」のとおり、あらゆる経営環境の変化にも迅速に対応し、持続的な成長を実現していくためには、持株会社体制への移行が最適であると考え、2025年10月に持株会社体制へ完全移行いたしました。
2026/06/25 14:52
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
住環境領域における生産高は、提出会社で生産する床下・天井裏換気扇及び防錆機器、並びに連結子会社㈱サンエイムで生産する白蟻防除薬剤を含めて表示しております。2026/06/25 14:52

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