ネットワンシステムズ(7518)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -5億4700万
- 2010年9月30日
- 2億1300万
- 2010年12月31日 +231.46%
- 7億600万
- 2011年3月31日 +300.85%
- 28億3000万
- 2011年6月30日 -51.59%
- 13億7000万
- 2011年9月30日 +147.23%
- 33億8700万
- 2011年12月31日 +73.1%
- 58億6300万
- 2012年3月31日 +43.78%
- 84億3000万
- 2012年6月30日 -84.07%
- 13億4300万
- 2012年9月30日 +112.06%
- 28億4800万
- 2012年12月31日 +14.85%
- 32億7100万
- 2013年3月31日 +34.61%
- 44億300万
- 2013年6月30日
- -8億7600万
- 2013年9月30日 -6.85%
- -9億3600万
- 2013年12月31日
- -5億4500万
- 2014年3月31日
- 10億7900万
- 2014年6月30日
- -10億300万
- 2014年9月30日
- 2億3500万
- 2014年12月31日 +351.06%
- 10億6000万
- 2015年3月31日 +77.36%
- 18億8000万
- 2015年6月30日
- -2億1100万
- 2015年9月30日
- -1億9000万
- 2015年12月31日
- -1億8700万
- 2016年3月31日 -278.61%
- -7億800万
- 2016年6月30日 -31.5%
- -9億3100万
- 2016年9月30日
- -1000万
- 2016年12月31日
- 11億6900万
- 2017年3月31日 +32.85%
- 15億5300万
- 2017年6月30日
- -1億9700万
- 2017年9月30日
- 10億200万
- 2017年12月31日 -12.67%
- 8億7500万
- 2018年3月31日 +399.31%
- 43億6900万
- 2018年6月30日 -88.65%
- 4億9600万
- 2018年9月30日
- -5億6900万
- 2018年12月31日
- 3000万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 73億8500万
- 2019年6月30日
- -4億5300万
- 2019年9月30日
- 25億8000万
- 2019年12月31日 +101.63%
- 52億200万
- 2020年3月31日 +92.5%
- 100億1400万
- 2020年6月30日 -82.86%
- 17億1600万
- 2020年9月30日 +143.59%
- 41億8000万
- 2020年12月31日 +62.34%
- 67億8600万
- 2021年3月31日 +83.7%
- 124億6600万
- 2021年6月30日 -87.75%
- 15億2700万
- 2021年9月30日 +114.73%
- 32億7900万
- 2021年12月31日 +61.02%
- 52億8000万
- 2022年3月31日 +121.25%
- 116億8200万
- 2022年6月30日 -65.67%
- 40億1000万
- 2022年9月30日 +107.68%
- 83億2800万
- 2022年12月31日 -11.4%
- 73億7900万
- 2023年3月31日 +78.4%
- 131億6400万
- 2023年6月30日 -84.05%
- 20億9900万
- 2023年9月30日 +137.07%
- 49億7600万
- 2023年12月31日 +60.77%
- 80億
- 2024年3月31日 +79.96%
- 143億9700万
- 2024年6月30日 -78.48%
- 30億9800万
- 2024年9月30日 +64.53%
- 50億9700万
- 2024年12月31日 +93.51%
- 98億6300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/27 9:42
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/06/27 9:42
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)