利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 28億6257万
- 2008年3月31日 +6.02%
- 30億3478万
- 2009年3月31日 -9.21%
- 27億5514万
- 2010年3月31日 +10.33%
- 30億3973万
- 2011年3月31日 +10.95%
- 33億7256万
- 2012年3月31日 +13.35%
- 38億2280万
- 2013年3月31日 +6%
- 40億5231万
- 2014年3月31日 +15.52%
- 46億8115万
- 2015年3月31日 +10.02%
- 51億5035万
- 2016年3月31日 -6%
- 48億4126万
- 2017年3月31日 +6.79%
- 51億7008万
- 2018年3月31日 +10.43%
- 57億928万
個別
- 2007年3月31日
- 15億7524万
- 2008年3月31日 +1.46%
- 15億9818万
- 2009年3月31日 -8.89%
- 14億5618万
- 2010年3月31日 +16.91%
- 17億241万
- 2011年3月31日 +17.35%
- 19億9778万
- 2012年3月31日 +17.22%
- 23億4189万
- 2013年3月31日 +4.22%
- 24億4077万
- 2014年3月31日 +19.91%
- 29億2681万
- 2015年3月31日 +11.13%
- 32億5269万
- 2016年3月31日 -13.62%
- 28億970万
- 2017年3月31日 +6.2%
- 29億8389万
- 2018年3月31日 +11.82%
- 33億3647万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない関連会社
株式会社湘南マリーナ
(持分法を適用しない理由)
持分法非適用会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体として重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2018/06/26 11:11 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (純資産)2018/06/26 11:11
純資産合計は6,314百万円(前連結会計年度比9.1%増)となりました。これは、利益剰余金の増加(539百万円)等が主たる要因であります。
c:資本の財源及び流動性