#1 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
a 仕掛品…個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
b 商品…総平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
c 貯蔵品…当社及び国内子会社は、最終仕入原価法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)、在外連結子会社は移動平均法による低価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 5～14年2021/09/29 9:59
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度末の投資活動による支出は1億60百万円(前期は2億35百万円の支出)であります。測定・分析機器など経常的な設備投資のため、有形固定資産に1億36百万円の支出(同2億11百万円の支出)、無形固定資産に17百万円の支出(同8百万円の支出)等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2021/09/29 9:59
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械及び装置 5～14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/09/29 9:59
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/09/29 9:59