建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 38～50年
構 築 物 15～20年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
イ)市場販売目的のソフトウェア
見込販売数量等に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額との、いずれか大きい金額を計上しております。なお、当初における見込販売有効期間は、3年としております。
ロ)自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ)その他の無形固定資産
定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 11:17

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
(除却損)
建物及び構築物	0千円	1,726千円
その他(工具、器具及び備品)	175	-

2015/06/25 11:17

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	173,079千円	177,920千円
土地	341,789	341,789

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/25 11:17

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」273,599千円、「減価償却累計額」△100,520千円、「構築物」586千円、「減価償却累計額」△101千円、「工具、器具及び備品」113,437千円、「減価償却累計額」△41,716千円、「車両運搬具」1,726千円、「減価償却累計額」△479千円、「リース資産」81,950千円、「減価償却累計額」△20,115千円、「その他」3,156千円、「減価償却累計額」△105千円は、「建物」173,079千円、「構築物」485千円、「工具、器具及び備品」71,720千円、「車両運搬具」1,247千円、「リース資産」61,834千円、「その他」3,051千円として組み替えております。
(損益計算書)

2015/06/25 11:17

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/25 11:17