有価証券報告書-第45期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「特許権」2千円は、「その他」に含めて表示し、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウェア製品」71,966千円は独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「従業員長期貸付金」526千円、「長期前払費用」262千円は、「その他」に含めて表示し、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期預金」100,000千円、「差入保証金」37,698千円は独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「預り金」3,474千円、「前受収益」1,357千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」273,599千円、「減価償却累計額」△100,520千円、「構築物」586千円、「減価償却累計額」△101千円、「工具、器具及び備品」113,437千円、「減価償却累計額」△41,716千円、「車両運搬具」1,726千円、「減価償却累計額」△479千円、「リース資産」81,950千円、「減価償却累計額」△20,115千円、「その他」3,156千円、「減価償却累計額」△105千円は、「建物」173,079千円、「構築物」485千円、「工具、器具及び備品」71,720千円、「車両運搬具」1,247千円、「リース資産」61,834千円、「その他」3,051千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上高」821,222千円、「商品売上高」734,364千円、「その他の売上高」671,661千円は、「売上高」2,227,248千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上原価」182,129千円、「商品売上原価」589,834千円、「その他売上原価」186,614千円は、「売上原価」958,578千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書関係注記※1のとおりであります。
なお、前事業年度において費目別に区分掲記していた「販売促進費」117,203千円は金額的重要性が乏しくなったため、主要な費目としての記載を省略しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有価証券利息」359千円は、「受取利息」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「社債保証料」425千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度まで表示しておりました「その他売上原価明細書」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より記載を省略しております。