有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/26 14:21
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、耐用年数は、建物が3~15年、工具、器具及び備品が5~20年であります。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについて、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 14:21 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 14:21
- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ※3 期越え案件が減少したことによるものであります。2015/06/26 14:21
② 固定資産
当期末における固定資産は、17百万円増加し、1,797百万円(前期比 1.0%増)となりました。主な要因は次のとおりです。