- 4705
- 2026/10/16
- 時価
- 35億円
- PER 予
- 36.12倍
- 2010年以降
- 赤字-69.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.62倍
- 2010年以降
- 0.42-0.96倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.18%
- ROE 予
- 1.7%
- ROA 予
- 1.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 11億2090万
- 2015年3月31日 +4.92%
- 11億7602万
個別
- 2014年3月31日
- 12億1387万
- 2015年3月31日 +3.34%
- 12億5443万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント負債の調整額 250,000千円は、本社の短期借入金であります。2015/06/22 9:30
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額 9,524千円は、主に本社管理部門の設備投資額であります。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、バスケット教室事業及び農業事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額 3,960,687千円は、本社の現金及び預金、投資有価証券であります。
(2)セグメント負債の調整額 250,000千円は、本社の短期借入金であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額105,086千円は、主に農業体験授業の設備投資額であります。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2015/06/22 9:30 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2015/06/22 9:30
(1) 有形固定資産 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2015/06/22 9:30前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 -千円 1,006千円 土地 -千円 20,218千円 計 -千円 21,224千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/22 9:30
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 44千円 2,278千円 有形固定資産その他 69千円 115千円 投資その他の資産 2,261千円 2,098千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/22 9:30
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産2015/06/22 9:30
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 愛知県みよし市 金属加工事業 有形固定資産その他 愛知県名古屋市 学習塾 建物及び構築物 愛知県名古屋市 学習塾 有形固定資産その他 愛知県名古屋市 学習塾 長期前払費用
当初想定していた収益を見込めなくなったことにより、減損損失を認識しております。 - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2015/06/22 9:30
(繰延税金負債)前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 計 28,990 千円 25,708 千円 (2) 固定資産 一括償却資産 357 千円 205 千円
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2015/06/22 9:30
(繰延税金負債)前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 計 48,575 千円 36,045 千円 (2) 固定資産 一括償却資産 552 千円 448 千円
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産合計は58億41百万円(前連結会計年度末は57億95百万円)となり、45百万円増加しました。その主な要因は、現金及び預金が1億24百万円増加したこと、繰延税金資産が12百万円減少したこと、前払費用が11百万円減少したこと及びその他(短期貸付金)が43百万円減少したことによるものであります。2015/06/22 9:30
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産合計は11億76百万円(前連結会計年度末は11億20百万円)となり、55百万円増加しました。その主な要因は、建物及び構築物が50百万円増加したことによるものであります。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/06/22 9:30
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。