建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/22 9:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	2,522千円	-千円
有形固定資産その他	26千円	-千円

2018/06/22 9:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
賃貸契約解約分	4,730千円	3,917千円
建物及び構築物	0千円	-千円
有形固定資産その他	214千円	676千円

2018/06/22 9:02

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2018/06/22 9:02

#5 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産

場所	用途	種類
岐阜県岐阜市	学習塾	建物及び構築物
岐阜県岐阜市	学習塾	有形固定資産その他
岐阜県岐阜市	学習塾	長期前払費用
東京都台東区	焼肉事業	建物及び構築物
東京都台東区	焼肉事業	有形固定資産その他
東京都台東区	焼肉事業	長期前払費用
東京都港区	焼肉事業	建物及び構築物
東京都港区	焼肉事業	有形固定資産その他

(2)減損損失の認識に至った経緯
当初想定していた収益を見込めなくなったためまたは売却による損失が発生する見込みとなったため、減損損失を認識しております。

2018/06/22 9:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/22 9:02