有価証券報告書-第35期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
会員ビジネスを事業の中核とする当社グループといたしましては、顧客の信頼・信用を得て今後とも成長を続けていくためには、従来と同様に営業力とサービス力の継続的な強化と時代に合った戦略が必要であると深く認識しております。
そのために、教育事業部門におきましては、個別指導学習塾が全国に増加するなかで、「体験と学習」の考え方を中心に置き、その実践の場として、英語プラス理科実験授業及び農業体験等の充実・拡大に努め、生徒並びに保護者に対して提案を行い、他塾との差別化を図ってまいります。
スポーツ事業部門におきましては、新規スクールの開設と生徒並びに保護者に賛同を得ることが出来るサービスの提供及び地域の運営管理を行うリーダーの育成に注力してまいります。
会員数増加に関しましては、担当者の確保と資質の向上とともに、インターネットを活用した会員数増加のための仕組みづくりも課題の一つと認識しております。
飲食事業部門につきましては、エリア拡大・顧客数の増加による増収とコスト削減による利益確保が重要な課題であると認識しております。
その他の事業につきましては、次の柱を構築することを目的として、1.現金商売であること、2.会員ビジネス(リピーターを含む。)であること、3.エンドユーザー対象であるビジネスであること、4.当初の設備投資が安価であること、5.事業を担当する責任者が当社の体質を十分に理解していること、を基本に置いてグループ全体の活性化と人材の活用を目指してまいります。
そのために、教育事業部門におきましては、個別指導学習塾が全国に増加するなかで、「体験と学習」の考え方を中心に置き、その実践の場として、英語プラス理科実験授業及び農業体験等の充実・拡大に努め、生徒並びに保護者に対して提案を行い、他塾との差別化を図ってまいります。
スポーツ事業部門におきましては、新規スクールの開設と生徒並びに保護者に賛同を得ることが出来るサービスの提供及び地域の運営管理を行うリーダーの育成に注力してまいります。
会員数増加に関しましては、担当者の確保と資質の向上とともに、インターネットを活用した会員数増加のための仕組みづくりも課題の一つと認識しております。
飲食事業部門につきましては、エリア拡大・顧客数の増加による増収とコスト削減による利益確保が重要な課題であると認識しております。
その他の事業につきましては、次の柱を構築することを目的として、1.現金商売であること、2.会員ビジネス(リピーターを含む。)であること、3.エンドユーザー対象であるビジネスであること、4.当初の設備投資が安価であること、5.事業を担当する責任者が当社の体質を十分に理解していること、を基本に置いてグループ全体の活性化と人材の活用を目指してまいります。