KeyHolder(4712)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 19億8605万
- 2013年6月30日 +0.47%
- 19億9545万
- 2013年9月30日 -5.4%
- 18億8773万
- 2013年12月31日 -4.41%
- 18億449万
- 2014年3月31日 +6.22%
- 19億1669万
- 2014年6月30日 -2.54%
- 18億6794万
- 2014年9月30日 +3.71%
- 19億3731万
- 2014年12月31日 +11.77%
- 21億6537万
- 2015年3月31日 +13.99%
- 24億6820万
- 2015年6月30日 -6.7%
- 23億294万
- 2015年9月30日 -12.83%
- 20億739万
- 2015年12月31日 +11.6%
- 22億4034万
- 2016年3月31日 -5.06%
- 21億2688万
- 2016年6月30日 -1.9%
- 20億8656万
- 2016年9月30日 +5.66%
- 22億461万
- 2016年12月31日 +0.34%
- 22億1207万
- 2017年3月31日 -10.28%
- 19億8475万
- 2017年6月30日 -2.64%
- 19億3232万
- 2017年9月30日 -32.27%
- 13億873万
- 2017年12月31日 -0.8%
- 12億9831万
- 2018年3月31日 -88.08%
- 1億5476万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/03/24 15:31
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 696,551 1,396,708 投資不動産 36,845 36,845
- #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/03/24 15:31
減価償却累計額及び減損損失累計額建物及び構築物 使用権資産 その他 合計 2024年1月1日 402,952 2,186,546 422,181 3,011,679 取得 82,443 2,964,157 105,888 3,152,489 企業結合による取得 4,310,327 15,732,428 168,341 20,211,097 売却又は処分(契約満了及び条件変更含む) △41,870 △514,387 △28,677 △584,935 その他 - △1,936 838 △1,097 2024年12月31日 4,753,853 20,366,807 668,571 25,789,232 取得 198,574 724,290 88,610 1,011,475 企業結合による取得 23,072 128,389 42,292 193,754 売却又は処分(契約満了及び条件変更含む) △116,143 △1,035,023 △60,155 △1,211,322 その他 38,504 △1,972 3,834 40,365 2025年12月31日 4,897,861 20,182,491 743,153 25,823,506
- #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度に認識した減損損失は、株式会社ゼストの属している総合エンターテインメント事業におけるスクール事業の有形固定資産について、事業計画を見直した結果、当初想定していた収益性が見込めなくなったことにより、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、81,620千円の減損損失を計上しました。その内訳は、建物及び構築物20,757千円、使用権資産60,862千円であります。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローを税引前加重平均資本コスト3.7%により現在価値に割引いて算定しております。2026/03/24 15:31
また、株式会社10ANTZの属している総合エンターテインメント事業におけるゲームアプリ事業ののれん及び無形資産について、事業計画を見直した結果、当初想定していた収益性が見込めなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/03/24 15:31
・建物及び構築物 8年~41年
なお、見積耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、各年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。