#1 主要な設備の状況: 2.上記金額には、消費税等は含まれておりません。
3.主要な賃借として、建物の年間賃借料を「建物及び構築物」の( )内に外書きで表示しており、その総額は769百万円であります。
4.主要なリース設備として、器具及び備品の年間リース料を「その他」の[ ]内に外書きで表示しており、その総額は0百万円であります。
2014/06/30 9:13
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～50年
その他 2～30年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法2014/06/30 9:13
#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）: ロ当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数に応じて2年から10年と見積り、割引率は0.2%から2.3%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ当該資産除去債務の総額の増減
2014/06/30 9:13
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ長期前払費用
定額法2014/06/30 9:13