有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/08/22 16:27
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
①建物
定額法
②工具、器具及び備品
イ. コンピュータハードウェア
定額法
ロ. その他
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
①建物 5年~38年
②工具、器具及び備品
イ. パーソナルコンピュータ 2年
ロ. サーバー 3年
ハ. その他 5年~15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内利用可能期間(5年)に基づき償却しております。2014/08/22 16:27 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/08/22 16:27
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2014/08/22 16:27
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年5月31日) 当事業年度(平成26年5月31日) 計 2,747 百万円 2,634 百万円 (2) 固定資産 減価償却費超過額 281 百万円 164 百万円
前事業年度及び当事業年度における当該差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、記載を省略しております。