訂正有価証券報告書-第35期(令和1年6月1日-令和2年5月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
① 建物
定額法
② 工具、器具及び備品
イ.コンピュータハードウェア
定額法
ロ.その他
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
① 建物 5年～38年
② 工具、器具及び備品
イ.パーソナルコンピュータ 2年
ロ.コンピュータサーバー機器類 3年
ハ.コンピュータストレージ機器類 4年
二.その他 5年～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内利用可能期間(5年)に基づき償却しております。