早稲田アカデミー(4718)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億3676万
- 2009年3月31日 +3.76%
- 3億4943万
- 2010年3月31日 -0.4%
- 3億4802万
- 2011年3月31日 +8.98%
- 3億7929万
- 2012年3月31日 +8.58%
- 4億1185万
- 2013年3月31日 +0.24%
- 4億1285万
- 2014年3月31日 -4.82%
- 3億9295万
- 2015年3月31日 +4.03%
- 4億877万
- 2016年3月31日 +8.78%
- 4億4467万
- 2017年3月31日 +8.51%
- 4億8252万
- 2018年3月31日 -5.97%
- 4億5370万
- 2019年3月31日 -3.75%
- 4億3671万
- 2020年3月31日 -0.95%
- 4億3256万
- 2021年3月31日 +18.36%
- 5億1198万
- 2022年3月31日 +13.24%
- 5億7978万
- 2023年3月31日 +1.26%
- 5億8707万
- 2024年3月31日 +3.77%
- 6億922万
- 2025年3月31日 +17.25%
- 7億1430万
- 2026年3月31日 +6.07%
- 7億5767万
個別
- 2008年3月31日
- 3億3525万
- 2009年3月31日 +3.81%
- 3億4801万
- 2010年3月31日 -0.34%
- 3億4681万
- 2011年3月31日 +9.1%
- 3億7838万
- 2012年3月31日 +8.51%
- 4億1058万
- 2013年3月31日 -0.03%
- 4億1047万
- 2014年3月31日 -5.2%
- 3億8913万
- 2015年3月31日 +3.81%
- 4億396万
- 2016年3月31日 +8.56%
- 4億3855万
- 2017年3月31日 +6.91%
- 4億6884万
- 2018年3月31日 -5.37%
- 4億4366万
- 2019年3月31日 -6.86%
- 4億1321万
- 2020年3月31日 +1.84%
- 4億2080万
- 2021年3月31日 +16.88%
- 4億9185万
- 2022年3月31日 +12.96%
- 5億5561万
- 2023年3月31日 +0.27%
- 5億5710万
- 2024年3月31日 +4.46%
- 5億8195万
- 2025年3月31日 +17.33%
- 6億8279万
- 2026年3月31日 +7.22%
- 7億3210万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な項目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 15:31
(注)当連結会計年度において、新しい経理システムの導入にあわせて勘定科目体系の見直しを行ったこと前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 広告宣伝費 1,245,493 1,508,868 賞与引当金繰入額 152,869 161,441 役員賞与引当金繰入額 22,802 20,848 退職給付費用 22,610 24,088
に伴い、主要な費目として表示しております「広告宣伝費」及び「支払手数料」のうち採用に関する費用に - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~60年2026/06/23 15:31 - #3 役員報酬(連結)
- (注)1.当社は、取締役への使用人職務の委任に対する使用人分給与を支給しておりません。2026/06/23 15:31
2.上記の業績連動報酬は取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)4名に対する当事業年度における役員賞与引当金繰入額であります。
3.上記の非金銭報酬等は取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)4名に対する当事業年度における役員株式給付引当金繰入額であります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年~60年 構築物 10年~20年 工具、器具及び備品 3年~18年2026/06/23 15:31