4718 早稲田アカデミー

4718
2026/07/17
時価
461億円
PER 予
16.28倍
2010年以降
7.97-32.33倍
(2010-2026年)
PBR
2.71倍
2010年以降
0.97-3.3倍
(2010-2026年)
配当 予
3.09%
ROE 予
16.62%
ROA 予
10.5%
資料
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早稲田アカデミー(4718)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
3億3676万
2009年3月31日 +3.76%
3億4943万
2010年3月31日 -0.4%
3億4802万
2011年3月31日 +8.98%
3億7929万
2012年3月31日 +8.58%
4億1185万
2013年3月31日 +0.24%
4億1285万
2014年3月31日 -4.82%
3億9295万
2015年3月31日 +4.03%
4億877万
2016年3月31日 +8.78%
4億4467万
2017年3月31日 +8.51%
4億8252万
2018年3月31日 -5.97%
4億5370万
2019年3月31日 -3.75%
4億3671万
2020年3月31日 -0.95%
4億3256万
2021年3月31日 +18.36%
5億1198万
2022年3月31日 +13.24%
5億7978万
2023年3月31日 +1.26%
5億8707万
2024年3月31日 +3.77%
6億922万
2025年3月31日 +17.25%
7億1430万
2026年3月31日 +6.07%
7億5767万

個別

2008年3月31日
3億3525万
2009年3月31日 +3.81%
3億4801万
2010年3月31日 -0.34%
3億4681万
2011年3月31日 +9.1%
3億7838万
2012年3月31日 +8.51%
4億1058万
2013年3月31日 -0.03%
4億1047万
2014年3月31日 -5.2%
3億8913万
2015年3月31日 +3.81%
4億396万
2016年3月31日 +8.56%
4億3855万
2017年3月31日 +6.91%
4億6884万
2018年3月31日 -5.37%
4億4366万
2019年3月31日 -6.86%
4億1321万
2020年3月31日 +1.84%
4億2080万
2021年3月31日 +16.88%
4億9185万
2022年3月31日 +12.96%
5億5561万
2023年3月31日 +0.27%
5億5710万
2024年3月31日 +4.46%
5億8195万
2025年3月31日 +17.33%
6億8279万
2026年3月31日 +7.22%
7億3210万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な項目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
広告宣伝費1,245,4931,508,868
賞与引当金繰入額152,869161,441
役員賞与引当金繰入額22,80220,848
退職給付費用22,61024,088
(注)当連結会計年度において、新しい経理システムの導入にあわせて勘定科目体系の見直しを行ったこと
に伴い、主要な費目として表示しております「広告宣伝費」及び「支払手数料」のうち採用に関する費用に
2026/06/23 15:31
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~60年2026/06/23 15:31
#3 役員報酬(連結)
(注)1.当社は、取締役への使用人職務の委任に対する使用人分給与を支給しておりません。
2.上記の業績連動報酬は取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)4名に対する当事業年度における役員賞与引当金繰入額であります。
3.上記の非金銭報酬等は取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)4名に対する当事業年度における役員株式給付引当金繰入額であります。
2026/06/23 15:31
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年~60年 構築物 10年~20年 工具、器具及び備品 3年~18年2026/06/23 15:31

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