アルファシステムズ（4719）の建物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日: 54億476万
2009年3月31日 +2.15%: 55億2106万
2010年3月31日 -10.37%: 49億4865万
2010年12月31日 -3.5%: 47億7550万
2011年3月31日 -1.25%: 47億1583万
2011年6月30日 -1.15%: 46億6162万
2011年9月30日 -1.16%: 46億752万
2011年12月31日 -1.17%: 45億5343万
2012年3月31日 -1.19%: 44億9924万
2012年6月30日 +19.86%: 53億9263万
2012年9月30日 -0.99%: 53億3924万
2012年12月31日 -1.16%: 52億7708万
2013年3月31日 -1.23%: 52億1233万
2013年6月30日 -1.12%: 51億5395万
2013年9月30日 -1.13%: 50億9545万
2013年12月31日 -1.16%: 50億3614万
2014年3月31日 -1.17%: 49億7723万
2014年6月30日 -1.08%: 49億2344万
2014年9月30日 -1.09%: 48億6965万
2014年12月31日 -1.1%: 48億1586万
2015年3月31日 -1.12%: 47億6213万
2015年6月30日 -1.04%: 47億1240万
2015年9月30日 -1.06%: 46億6267万
2015年12月31日 -1.07%: 46億1294万
2016年3月31日 -1.21%: 45億5700万
2016年6月30日 -1.18%: 45億331万
2016年9月30日 -1.03%: 44億5714万
2016年12月31日 +3.45%: 46億1108万
2017年3月31日 +3.67%: 47億8013万
2017年6月30日 -0.99%: 47億3269万
2017年9月30日 -0.9%: 46億9033万
2017年12月31日 +0.36%: 47億700万
2018年3月31日 +0.03%: 47億835万
2018年6月30日 -1.04%: 46億5960万
2018年9月30日 -0.82%: 46億2145万
2018年12月31日 -0.56%: 45億9560万
2019年3月31日 +0.96%: 46億3952万
2019年6月30日 -1.05%: 45億9081万
2019年9月30日 -0.25%: 45億7942万
2019年12月31日 -1.12%: 45億2809万
2020年3月31日 +0.04%: 45億2983万
2020年6月30日 -1.13%: 44億7882万
2020年9月30日 -0.57%: 44億5315万
2020年12月31日 -1.1%: 44億412万
2021年3月31日 -0.6%: 43億7780万
2021年6月30日 -1.15%: 43億2766万
2021年9月30日 -0.33%: 43億1346万
2021年12月31日 -0.82%: 42億7807万
2022年3月31日 -0.79%: 42億4437万
2022年6月30日 -1.11%: 41億9715万
2022年9月30日 -1.12%: 41億5025万
2022年12月31日 -1.13%: 41億341万
2023年3月31日 -0.98%: 40億6321万
2023年6月30日 -0.75%: 40億3291万
2023年9月30日 -1.16%: 39億8619万
2023年12月31日 -0.1%: 39億8233万
2024年3月31日 -1.2%: 39億3448万
2024年6月30日 -1.21%: 38億8684万
2024年9月30日 -0.77%: 38億5692万
2024年12月31日 -0.71%: 38億2967万
2025年3月31日 -1.26%: 37億8152万
2025年6月30日 +18.67%: 44億8763万
2025年9月30日 -1.25%: 44億3132万
2025年12月31日 +1.03%: 44億7689万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当社の主な資金需要は、労務費、経費並びに販売費及び一般管理費等の運転資金となります。労務費の大半を占める給与及び賞与につきましては、社員の待遇改善により増加傾向にあります。経費は、外注費を含んでおり、良好な受注環境に対応するためビジネスパートナーとの連携強化に努めております。販売費及び一般管理費は、採用費用や研修費用を含んでおり、中途採用の積極化及び若手の早期戦力化に努めております。これらの運転資金につきましては、営業活動で得られる資金及び内部資金で手当てできると考えております。
また、内部資金につきましては、自社保有建物である開発センターが大規模修繕の実施時期を迎えており、計画的な修繕を進めるとともに、開発効率向上のための社内ネットワーク、開発機器の充実等、事業拡大や基盤強化に充当していく方針であります。
資金の運用につきましては、資金の流動性確保を第一とし、現金及び預金での保有を基本としております。一部については信用リスクや金利等を考慮し、元本割れのリスクが極めて低いと判断した金融商品で運用しております。なお、為替レートの変動の影響を受ける運用は行っておりません。
2023/11/09 10:40